事務所の売り上げを2倍に!士業のネット集客のWEBマーケティング講座

宮古島

こんにちは、株式会社バウンスバックです。

士業の先生方で、今後事務所の集客を積極的に取り組んでいきたいと考えている先生や、今後独立開業を考えていて開業に失敗したくないと考えている先生に向けての「事務所の売り上げを2倍に!士業のネット集客のWEBマーケティング講座」ということで、当社で実証されたデータをもとに事務所の売り上げを伸ばすいろいろな施策についての解説の完全版になります!

現在の士業のネット集客のウェブマーケティングで大きな成功を収めているのは、ベリーベスト法律事務所、アディーレ法律事務所、司法書士法人みつ葉グループ、さむらい行政書士法人など、多くの士業の事務所がネット集客によって莫大な利益を上げていますので、ネット集客のウェブマーケティングによる収益性の効率の良さが実証されています。

そうしたネット集客で莫大な利益を上げている事務所がある傍らで、SEOやリスティング広告で満足のいく結果がでていない多くの事務所があることも事実になります。

現在では、ネット集客による事務所の成果にも大きな格差が生まれてしまっていて、以前のようにリスティング広告だけで満足がいく成果に繋がるということが難しくなっています。

では、ネット集客に成功している事務所とはどんな違いがあるのでしょうか?上記も挙げたネット集客に成功している事務所は、ウェブマーケティングの様々な施策の繋がりを把握して体系的に活用していくことで、ネット集客の大きな成果に繋げています。

逆に言えば、ネット集客のウェブマーケティングを本当の意味でクオリティ高く活用している事務所は、まだまだ少ないと考えられますので、これからネット集客に力を入れようと考えている先生にとっては、ネット集客で大きな成果が期待できる可能性はまだまだ余地があります。

結論になりますが、ネット集客のウェブマーケティングを体系的に理解することでネット集客で事務所の売り上げを大きく伸ばすことは十分に可能ですので、サムライ集客ガイドの「事務所の売り上げを2倍に!士業のネット集客のWEBマーケティング講座」を読んでいただき、士業の先生の事務所を売り上げを2倍、3倍に伸ばしていただきたいと思います。

また、とても大切な当社の実際のデータもいろいろとご紹介していますので、ぜひそのデータを今後の先生の事務所のネット集客や開業後の先生のネット集客に活用していただけたら幸いです。

弁護士、司法書士、税理士、行政書士などのWEBマーケティング

サムライ集客ガイドは、弁護士、司法書士、税理士、行政書士など、士業の事務所ホームページの作成、事務所の認知の拡散、集客のための広告運用について、そのノウハウを発信する士業専門の集客ガイドです!

◆今回の記事の信頼性◆

今回のサムライ集客ガイドを書いている株式会社バウンスバックは、今までにSEOで自己破産、会社設立、民事再生などのビッグワードでGoogle、Yahooで1位表示の実績があり、年商3億円以上の事務所の立ち上げからサポートまでの実績があります。

◆読者の先生方へのメッセージ◆

本記事では「これから本格的にネット集客に力を入れていくために、どこからWEBマーケティングも習得に手を付けていいのかがわからない」という先生方に向けて記事を書いています。

今回のサムライ集客ガイドを読むことで、「士業のWEBマーケティングの基礎知識、取り扱い業務のネット集客の可能性、検索エンジンからのネット集客、SEO対策、リスティング広告の運用、MEOについて、ランディングページの最適化、SNSでの拡散、実際のWEBマーケティングの活用法」までの知識を習得できるようになります。

それでは、さっそく「事務所の売り上げを2倍に!士業のネット集客のWEBマーケティング講座」を始めていきましょう。

今回のサムライ集客ガイドの内容について

士業のWEBマーケティングとは?

士業の世界でWEBマーケティングの技術に優れているのは、ベリーベスト法律事務所、アディーレ法律事務所、司法書士法人みつ葉グループ、さむらい行政書士法人などがあり、その他にもネット集客に成功して莫大な利益をあげている事務所がたくさんあることが、ネット集客の優秀性を実証してくれています。

士業の先生のネット集客を増やし事務所の売り上げを増やすためには、先生の事務所へ今までより多くのお客様に事務所サイトに訪問していただき、そのお客様の中から多くのお問い合わせをいただくことで実現できることになります。

上記の文章でもわかるように事務所のネット集客の売り上げを増やすには大きく2つのステージに分かれていて、先生の事務所サイトにユーザーをより多く誘導するウェブマーケティングの施策と、先生の事務所サイトに訪れたユーザーからの問い合わせの確率を上げるためのウェブマーケティングの施策の2つのステージになります。

1つ目のステージの先生のWEBサイトにユーザーをより多く誘導するWEBマーケティングの施策については、大きく分けて2つあり検索エンジンを使ったユーザーの誘導と各種SNSの拡散を使ったユーザーの誘導の2つに分かれ、検索エンジンを使ったユーザーの誘導にも、すでにご存じだとは思いますが、SEO「Search Engine Optimaization」とPPC広告「Pay Per Click」(一般的にはリスティング広告といった方がわかりやすいと思います。)MEO「Map Engine Optimaization」の3種類があります。

2つ目のステージの先生のWEBサイトに訪れたユーザーからの問い合わせの確率を上げるためのWEBマーケティングの施策については、WEBサイトとのLPO「Landing Page Optimization」ランディングページの最適化によって先生のWEBサイトに訪問してきたユーザーからの問い合わせの確率を上げることになります。

LPO「Landing Page Optimization」ランディングページの最適化については、AIDCASの法則やPASONAの法則などを活用して、ユーザーの行動を意図的に促すことで、ユーザーからの問い合わせの確率を大きく改善していきます。

今まで、先生の事務所ホームページは持っていますが、SNSやリスティング広告を少し出稿している程度だった状態から、上記のWEBマーケティングの様々な施策を正しく戦略的に行うことで、先生の事務所の売り上げは大きく改善できると当社では考えています。

多くのネット集客に成功している事務所が実証しているように正しいWEBマーケティングには大きな事務所の売り上げを改善する効果が期待できます。

取り扱い業務のネット集客での可能性

士業の先生といっても弁護士、司法書士、税理士、行政書士など、とても多くの資格がありますし、その資格ごとに取り扱うことができる業務も違います。

そんな多くの取り扱い業務の中にもインターネットでの集客に向いている業務とそうでもない業務があります。

ここでは、それぞれの取り扱い業務のインターネット集客の可能性について解説をいたします。

先生ご自身の所有してる資格の中のどの業務がネット集客に向いているのかを一緒に考えてみてはいかがでしょうか?

まず、インターネットでの集客に向いているかどうかの1つ目の基準は、ユーザーが解決をしようとしている問題をインターネットに頼るかどうかがキーポイントになります。

では、具体的な例を挙げて考えてみましょう!

例えば、最近ご主人との関係が上手くいかなくなり「離婚」を考えはじめた主婦がいるとしましょう。

おそらく、ほとんどの人は「離婚」についていろいろと調べることから始めると思います。

本屋に行って離婚の本を購入するとか、離婚経験がある友人に相談するとか、いろいろな選択肢がありますが、インターネットが普及した現代では、ほとんどの人がまず初めに取る行動はインターネットを使って離婚について調べることで、GoogleやYahooなどの検索エンジンから離婚の情報を収集するのが一般的ではないでしょうか。

このケースであれば、離婚関連のキーワードで表示されるWEBサイトを作成したり、離婚関連のキーワードでリスティング広告を出稿しておけば、離婚を考えているユーザーを事務所ホームページに誘導する流れを作りやすいことは非常にわかりやすいと思います。

一般的に士業でネット集客に向いているのは、緊急性が高い、業務が複雑、受託単価が高い、業務に専門性が高い、秘密性が高いなどの法律業務がネット集客に向いていますが、今お話しをした離婚のようにWEBサイトまでに誘導する流れを作りやすい士業の業務がネット集客に向いている法律業務になります。

今お話しを「離婚」だと、秘密性が高い、専門性が高い、受託単価が高い、割りと緊急性が高いといったネット集客に向いている要素がたくさんありますので、特にネット集客に向いている法律業務だといえます。

こういったことを踏まえて考えますと、債務整理関連、離婚関連、金銭トラブル、刑事事件、相続問題などを扱う弁護士や債務整理関連や相続問題などを扱う司法書士、相続税の申告や創業融資などを扱う税理士、各種許認可や入管業務などを行う行政書士、土地の測量を扱う土地家屋調査士、助成金を扱う社労士、特許や商標を扱う弁理士などは、インターネットで情報収集をするところからWEBサイトに誘導する流れが作りやすく取り扱い業務のネット集客に向いている資格だと思います。

逆に不向きな士業としては、公認会計士、不動産鑑定士などが、ネットからの集客の流れが作りにくいので、ネット集客に向いていない士業といえるのではないでしょうか。

また、税理士や弁護士、社労士などの顧問契約や司法書士の登記業務などは、以前からの先生の囲い込みがありますので、ネット集客に向いている取り扱い業務とはいえず、ネット集客といっても弁護士ドットコムや税理士ドットコムなどのポータルサイトが幅を利かせています。

例えば、当社がプロデュースして開業のサポートをしたとしてもネット集客に向いている資格の業務であれば、ネット集客の施策についてご提案もしやすいですし、何よりネット集客で結果を出せるロードマップが明確に見えるのですが、ネット集客に向いていない資格だと正直に言うと手探りで対応していくことになってしまいます。

当社でサポートしてきた分野については、リスティング広告については、いくら費用をかければ何件ぐらいの問い合わせに繋がるとか、SEOではどれぐらいに時間をかければどのキーワードが上位表示できるのかといったことを経験から掴める感覚がありますので、先生の事務所をネット集客で安定させるまでのプロセスが掴みやすいと感じています。

しかし、当社がネット集客に向いていないと考えている業務でもネット集客を成功させている先生が少なからずいらっしゃるのも事実です。

今回のブログの冒頭でも書かせていただきましたが、士業の世界でWEBマーケティングに優れているのは、ベリーベスト法律事務所、アディーレ法律事務所、司法書士法人みつ葉グループ、さむらい行政書士法人などがあり、その他にもネット集客に成功して莫大な利益をあげている事務所がたくさんあることが、ネット集客の可能性を実証してくれています。

ここからは、失敗しないネット集客についてWEBマーケティングの様々な施策を順を追って解説していきます。

取り扱い業務の環境分析

士業の事務所のネット集客を成功させるためには、先生が今後取り扱う業務の市場規模や顧客ニーズ、競合相手については知っておく必要があります。

3C分析は、まったく聞きなれない言葉かもしれませんが、士業の先生のネット集客を成功へ導くために、取り扱い業務の環境を分析調査するための1つの考え方が3C分析になります。

3C分析では、事務所サイトの取り扱い業務の市場規模や顧客ニーズ、競合相手についての分析調査することができます!

3C分析の環境分析でネット集客の成功へ!

まず、3C分析とは士業のネット集客において取り扱い業務の環境分析の基本的な考え方になります。

3C分析とは、先生の事務所サイトにインターネットからお客様を誘導し、実際にお仕事に繋げることができるかという環境についての調査分析をするという意味になります。

3C分析のCは、カスタマー「Customer」、コンペティター「Competitor」、カンパニー「Company」の3つの単語の頭文字を取ったもので、カスタマー「Customer」は市場規模及び顧客ニーズのこと、コンペティター「Competitor」は競合相手、カンパニー「Company」はご自身の事務所のことになります。

士業の事務所の開業においては、ご自身の事務所で訴求する取り扱い分野を決めた方がいいというお話しをしましたが、3C分析はその取り扱い分野において、ネットの集客が成功できるかどうかの事前調査という意味合いがあります。

まず、最初のCであるカスタマー「Customer」についてですが、カスタマー「Customer」を分析するということは、今後事務所で取り扱っていく業務の市場規模、顧客のニーズを調査分析していくことになります。

市場規模というと難しそうに聞こえますが、簡単にいうと事務所の法律業務を必要としているユーザーの数で、顧客ニーズというとそのユーザーが事務所が提供する法律業務を求めているかどうかということになります。

法律業務を提供する先生のスキルがいくら優秀でも、その法律業務を必要とする市場規模が小さすぎれば十分な事務所の売り上げには繋がりません。

ですから、開業で選ぶ取り扱い分野においては、ある程度の市場規模があり、さらに顧客ニーズがあることを事前に確認する必要があります。

まったく、ニーズがない業務を事務所のメインの取り扱い業務にしても先生の事務所の売り上げには繋がりません。

最初のCであるカスタマー「Customer」市場規模と顧客ニーズがある程度問題ないと判断できれば、次のCであるコンペティター 「Competitor」 競合相手について分析調査していきます。

開業で選ぶ取り扱い分野において、競合相手が多いのか、少ないのか、強いのか、弱いのか、それによってウェブマーケティングの戦略は変わってくることになりますので、ネット集客において競合相手を分析するということはとても大切なことです。

競合相手については、取り扱い業務の価格設定や売上の規模、ネット集客の方法などを細かく分析調査する必要があります。

そして最後が、3つ目のCであるカンパニー「Company」ご自身の事務所について分析していくことになります。

ご自身の事務所について分析するということは、先ほど分析した2つ目のCである競合相手に対し、ご自身の事務所にどんな強みがあり、どんな弱点があるかを冷静に判断していくことになります。

そして、分析結果から考えて、先生のスキル、実績、価格設定、仕事のスピード、対応の仕方などから、どのように競合相手と勝負するのかの方向性を決めていくことになります。

士業のようなお仕事ですと、3C分析といったマーケティング用語は聞きなれていないかもしれませんが、ウェブマーケティングを成功に導くためにはとても大切基本的な考え方になります。

この3C分析をすることで、先生ご自身の事務所がネット集客で成功するための難易度や成功するための努力目標も見えてくることになります。

3C分析実践編の市場規模と顧客ニーズの調査!

ここでは、前回お話しをしたWEBマーケティングの基本的な考え方でもある3C分析の理論編から1歩前進させて、実際に士業の業務に応用する3C分析の実践編について解説をいたします。

それでは、前回解説をいたしました3C分析のうちの最初のCであるカスタマー「Customer」の市場規模と顧客ニーズについての分析調査方法をご紹介いたします。

カスタマー「Customer」である市場規模や顧客ニーズの分析方法はたくさんの種類がありますが、今回はとてもベーシックな方法でもある、Googleが提供する無料サービスのキーワードプランナーを使った検索ボリュームを調査する方法から解説いたします。

キーワードプランナーはGoogleが提供するサービスなので、基本的にはGoogle検索での検索ボリュームのみしか計測できませんが、すべての検索エンジンの中でグーグルでの検索が約8割を占めていますので、ここでの数字でおおよその市場規模が推測できると思います。

キーワードプランナーはGoogleが提供する無料で使えるツールなのですが、使用するにはまずGoogleのアカウントを取得し、グーグル広告の広告アカウントを作成する必要があります。

グーグル広告の広告アカウント作成に関しては別の機会に詳細な解説をいたしますが、今回はグーグル広告の公式サイトにログインし、指示に従って広告アカウントの設定をお願いいたします。

グーグル広告の広告アカウントが出来上がったら、広告の配信は停止にしておかないと広告費用が発生してしまいますので、必ず忘れないように配信を停止しましょう。

では、実際にキーワードプランナーの使い方を解説していきます。

以下の画像がキーワードプランナーの管理画面になります。

このキーワードプランナーの画面の「新しいキーワードを見つける」の下に検索ボリュームを調査したいキーワード打ち込むことで、そのキーワードの月間平均検索ボリューム、競合性の高さ、広告でのクリック単価、そして打ち込んだキーワードの関連キーワードの情報が表示されます。

以下の画像が調査したいキーワードを打ち込んだ後に表示されたキーワードプランナーの結果の画面です。

まず、調査したいキーワードの「月間平均検索ボリューム」は、単純に取り扱いしようと考えている業務に関するキーワードが月間でどれくらい検索されているのかを調べることができます。

ここでの表示回数が極端に少ないと、取り扱い業務としての市場規模が小さすぎるということになります。

次の「競合性」については、低、中、高という表示で競合性の高さが表示されます。

次に、広告でのクリック単価になりますが、このクリック単価が高いということは、それだけ顧客ニーズが高いことになりますが、逆に言えば競合相手もそれだけの金額を出しているわけで、競合性についても高いということになります。

また、その調査したいキーワードに関連したキーワードがいろいろと表示されますので、それぞれのキーワードについての情報も今後の取り扱い業務の参考にできると思います。

さて、キーワードプランナーを使っての市場規模と顧客ニーズの調査については理解はできましたでしょうか。

次は、2つ目のカスタマーの調査方法である、GoogleとYahooの2つの検索エンジンを使用しての市場規模と顧客ニーズの調査方法を解説いたします。

まず、それぞれの検索エンジンの検索結果についても市場規模と顧客ニーズには違いがあります。

先ほど、すべての検索エンジンの中でグーグル検索の割り合いが約8割だと解説いたしましたが、当然ですが、残りのほとんどの割り合いはヤフー検索ということになります。

また、PCやスマホといった検索するデバイスによっても市場規模と顧客ニーズには違いがあります。

以前は逆だったのですが、現在ではPCよりもスマホの方が検索の市場規模と顧客ニーズは遥かに大きくなっています。

結論から言うと、検索エンジンの市場規模と顧客ニーズは、グーグル検索スマホ、ヤフー検索スマホ、グーグル検索PC、ヤフー検索PCの順番になります。

調査したいキーワードを、上記の4通りの検索エンジンで検索をしてみると、グーグル検索スマホでは表示されていた広告が、ヤフー検索PCでは広告表示されないといった現象がおこります。

判断基準として、4通りの検索の中で1番表示されるはずのグーグル検索スマホで広告表示されないような検索キーワードはほとんどニーズがないと判断できます。

また、4通りの検索の中で1番検索されないはずのヤフー検索PCで広告表示されるようであれば、それはとてもニーズがあり、市場規模も大きいと判断できます。

市場規模と顧客ニーズを調べるには、様々な方法がありますが、キーワードプランナーと検索サイトを使うことで、ご自身が考えている取り扱い分野がどれくらいの市場規模で、どれくらいの顧客ニーズがあるかを問題ないレベルで調査することができます。

3C分析の実践編の競合相手の分析調査!

ここでは前回の続きである3C分析の実践編としまして、コンペティター「Competitor」競合相手について実際の分析調査方法について解説をいたします。

コンペティター「Competitor」である競合相手の分析方法はたくさんの種類がありますが、今回は無料サービスで利用できるシミラーウェブを使用した競合相手の分析調査をする方法から解説をいたします。

シミラーウェブはイスラエルの企業が開発したツールで、調べたいサイトのURLを入力するだけで、アクセス数や流入キーワードなどの競合サイトの情報を確認することができるとても便利なツールです。

シミラーウェブには無料版と有料のプロ版の2種類がありますが、無料版でも十分有益な情報を得ることができますので、無料版だけでも問題なく競合相手の分析調査が可能だと思います。

それでは、実際にシミラーウェブの使い方についての解説をしていきます。

以下の画像がシミラーウェブのトップの画面になります。

使い方は非常に簡単で、まずはシミラーウェブのサイトにアクセスいたします、そして左側にある窓に調べたいサイトのURLを入力して、出てくるサイトをクリックするだけでOKです。

シミラーウェブで検索すると、まず1番上に検索したページに関連する情報が表示されます。

その下には、検索したサイトのアクセス数のランキングが表示され、さらに、その下にトラフィック概要として過去6か月間のアクセス数が表示されます、さらに直近1か月の合計訪問者数と平均滞在時間、直帰率などが表示されます。

次がトラフィックソースですが、ユーザーが調査しているサイトにアクセスした流入経路が確認できます。

そして、その下にはそれぞれの経路について詳細な情報を確認することができます。

さらに下にスクロールすると、オーディエンスの興味として、他に訪問したウェブサイトが表示されていますので、それぞれのサイトは細かく内容を確認する必要があります。

最後が、競合および類似サイトの表示で、ページ構成やコンテンツから競合にあたるサイトを分析調査することができます。

シミラーウェブを使用すれば、認識していなかった競合サイトを発見することができますし、競合サイトが出稿している広告やキーワードについても分析調査することができます。

さて、シミラーウェブを使っての競合相手の調査分析について、理解はできましたでしょうか。

シミラーウェブは無料なのに競合サイトの詳細な情報が手に入ることはとても凄いことですね。

次は、2つ目の調査方法である、GoogleやYahooといった検索エンジンを使用しての競合相手を調査する方法を解説いたします。

今後取り扱っていきたい業務で調査したいキーワードを、上記の検索エンジンに入力して検索をしてみると、いろいろな競合相手の広告が表示されることになります。

前回のキーワードプランナーの解説でもお話しさせていただきましたが、クリック単価が高いということは、競合性が高いということでもありますので、クリック単価も加味して分析調査をしていきましょう。

では、検索結果に表示された競合相手のサイトを細かく見ていきましょう。

表示された競合相手のサイトが、事務所の総合サイトなのか、細かくユーザーを誘導するために作成されたランディングページなのかを判断いたします。

また、ランディングページについても、ランディングページの制作に長けているプロの制作会社が作成したのかそうでないのかを確認します。この辺りはランディングページを制作に精通している会社でないと判断は難しいかもしれません。

その検索ワードにあわせたランディングページが多く表示された場合には、それだけ競合相手はネット集客について綿密な戦略を用いていますので、手強い競合相手だと言えるでしょう。

競合相手のランディングページには、価格設定をはじめ集客についての有益な情報がたくさん詰まっていますので、細かく分析調査してご自身のサイトを作成または改善するために有効活用しましょう。

コンペティター「Competitor」競合相手を調べるには、様々な方法がありますが、シミラーウェブと検索エンジンを使えば、先生ご自身の事務所の競合相手がどれくらいの数で、どれくらいの強敵なのかを、問題ないレベルで調査分析することができます。

検索エンジンからのネット集客

ここからは、先生の事務所サイトへのアクセスを増やす施策について解説をしていきます。

まず先生の事務所サイトに訪れるユーザーは、直接URLや事務所名で検索するユーザーもいますが、その方たちはすでに先生の事務所のユーザーとなっている方々です。

ですから、これから新規の顧客となりえるユーザーを事務所サイトに誘導するためには、検索からの流れを知る必要があり、その検索からの流れには大きく分けて3つの種類があります。

その3つは、SEO「Search Engine Optimization」 、PPC「Pay Per Click」、MEO「Map Engine Optimaization」の3種類になり、それぞれについて解説をしていきます。

まず、SEO「Search Engine Optimization」の略で、日本語で言うと検索エンジン最適化ということになります。

以下の画像は、Google検索で、「士業 ウェブマーケティング」というキーワードで検索した時の検索結果の画面です。

1番上位に広告が表示されている部分が後で説明するPPC広告(リスティング広告)のエリアで、その下の赤枠で囲まれた部分が自然検索でSEOのエリアになります。

そのSEO「自然検索」のエリアはGoogleのロボットが、どのページがユーザーにとって有益なのかということを判断してランキングが作成されます。

SEOとはその自然検索のエリアの上位に先生ご自身の事務所サイトを表示させるための施策になります。

SEOの特徴に関しては、たくさんの施策がありますが、先生ご自身で行えばすべて無料でできることになります。

もちろん、SEOを仕事にしている業者もありますので、そちらにお願いをすれば費用はかかりますので、独立したてでお時間が取れるケースなどでは、しっかりとSEOについての知識を勉強して先生ご自身でトライするのもいいと思います。

ただし、SEOについては狙ったキーワードで必ず上位が取れるわけではありません。

SEOで確実に上位表示ができるといった方法が確立されているわけではありませんが、上位表示を狙うための施策についての情報はたくさんありますので、その施策を創意工夫してトライしながら時間をかけてSEOを行っていく必要があります。

とにかく、SEOに関しては不確実で時間がかかるというマイナス面もありますが、ご自身が無料で行うことが可能なことと、上位表示されてしまえば、費用がかからずにネット集客ができますので、先生ご自身のホームページの資産化という意味でも続けていくことにとても大きな意義がある施策だと思います。

次がPPC広告で、「Pay Per Click」の略でクリック課金型の広告になり、日本ではリスティング広告という方が名前が浸透していると思います。

以下の画像は、グーグル検索で、「士業 ウェブマーケティング」というキーワードで検索した時の検索結果の画面です。

1番上位に赤枠で広告と表示されている部分がリスティング広告のエリアです。

リスティング広告については、ご自身が指定したキーワードで広告を出稿したいのかを設定して、そのキーワードで検索された時の事務所サイトの広告を表示することができる広告になります。

リスティング広告は、クリック課金型の広告でその名の通り、クリックされて初めて費用が発生する広告になります。

SEOと比較すると、リスティング広告はとても即効性がある広告で、広告を配信する設定が終われば約15分もあれば実際に広告の配信ができますので、今日から広告を出して集客をしたいという事務所様にも対応ができますが、広告ですので1回のクリックで100円がかかったりとか、クリック単価が高いものだと1回のクリックで1000円を超えるようなケースもあります。

基本的に法律関係のリスティング広告のクリック単価は、高額なものが多いと考えておいていただきたいと思います。

リスティング広告は即効性がある広告ですが、費用がかかるということは覚えておいてください。

最後が、MEO「Map Engine Optimaization」の略で、日本語で言うと地図エンジン最適化ということになります。

これはグーグル検索をした時に、グーグルマップが出てくることがありますが、そのグーグルマップにご自身の事務所を表示させることができる施策で、事前にグーグルマイビジネスに登録する必要があります。

このMEO「Map Engine Optimaization」については、通常のリアル店舗があるレストランや美容室などでは、とても重要な施策でMEOがうまくいくとかなりのユーザーを店舗に誘導することが可能になりますが、法律関係の事務所であればSEOやリスティング広告と比較するとMEOの重要度は低いと思います。

さて、ここでは、 SEO「Search Engine Optimization」 、PPC「Pay Per Click」、MEO「Map Engine Optimaization」という3種類の検索からの流れを説明いたしましたので、それぞれの名前ぐらいはしっかりと覚えておいてください。

SEO対策について

ここでは、事務所サイトへの検索エンジンからのアクセスの流れの1つ目であるSEOの基本につて解説をいたします。

SEOの目的についてですが、SEOはGoogleやYahooといった検索エンジンで検索した時に上位に表示させる施策のことをいいます。

SEOでネット集客の資産化を目指そう!

まず、SEOの特徴についてですが、まず原則として無料でSEOの施策をすることができますが、とにかく時間がかかるということは覚悟する必要があります。

次のSEOの特徴は、リスティング広告との比較にもなってしまいますが、とにかく即効性がないということです。

SEOで上位表示を考えた場合には早くても3か月から6か月、長い場合には1年程度も時間がかかる場合もありますので、SEOには即効性がないということは覚えておいたいただきたいと思います。

ただ、売り上げに関しては上位に表示された場合は、かなり強力で上位に表示された場合には、先生ご自身の事務所サイトがクリックされる確率はかなり高くなる可能性があります。

SEOで、1番上位に表示された場合には20%前後のクリック率まで伸びる可能性があり、仮に1位から2ページ目に表示が落ちてしまった場合には7~8割ぐらい売り上げが落ちてしまったというデータも存在します。

ただ、SSEOの場合は、狙っても上位表示ができない可能性もあります。SEOで上位表示がされると売り上げが伸びることは周知の事実なので、他のライバルたちもSEOで上位表示を狙っていろいろな施策をしていますので、このキーワードで上位表示がしたいと考えていても必ず上位表示が出来るわけではないということを理解しておいてください。

最後が、アルゴリズムの変更により影響を受ける可能性があるということです。これはGoogleなどの検索エンジン側の問題なのですが、WEBサイトを評価する基準が変わることで、今までは1位から2位ぐらいをキープしていた事務所サイトがアルゴリズムが変更されたことで、急に2ページ目に落ちてまうようなことがよくありますので、そういったリスクがあるということも理解しておく必要があります。

SEOはとても時間がかかりますが先生の事務所サイトにユーザーが訪問し始めればずっと継続的に、しかも無料で依頼に繋がっていくストック型の資産になりますので、ぜひSEOでお客様が自動的に訪れる資産を手に入れて事務所の安定した売り上げを手に入れていただきたいと思います。

SEOの成果を上げる分析ツールの紹介!

ここでは、今後SEOをしていく上で導入していただきたいツールがありますので、それぞれのツールについての導入方法と使用方法の解説をしていきたい思います。

まず、1つ目がGoogleが無料で提供している分析ツールの「グーグルサーチコンソール」です

「グーグルサーチコンソール」は、ユーザーがご自身の事務所サイトに訪れるまでの分析ができるので先生の事務所サイトへの流入キーワードの分析ができるツールです。

まず、先生の事務所サイトが検索エンジン上で何回表示「インプレッション数」されたのかというデータと、どんなキーワードからユーザーが事務所サイトに訪れてきたかの2つはとても大切な情報なので、「グーグルサーチコンソール」の導入はSEOをしていく上で必須のツールになります。

2つ目が「キーワードプランナー」で、 「3C分析実践編の市場規模と顧客ニーズの調査!」で「キーワードプランナー」の導入の方法を解説していますので、ぜひそちらを参考にしてキーワードプランナーを導入していただきたいと思います。

「キーワードプランナー」は、キーワードを検索窓に入力することで、そのキーワードが月間にどれくらいのボリュームで検索されているのかといった数字が出ますので、その数字はSEOの施策を行っていく上で絶対に必要な情報になります。

ご自身で、いくらいいと思ったキーワードでも検索数が少なければ、そのキーワードで上位表示されてもほとんどアクセスがないといった結果になってしまうこともあります。

そういったことにもならないために、SEOで上位表示を狙うキーワードのアクセス数は必ず事前に把握しておく必要があります。

3つ目は、ちょっと面白い名前なのですが「ラッコキーワード」というツールです。

この「ラッコキーワード」の機能は、Google検索のサジェストを表示してくれるツールです。

では、サジェストについての説明ですが、Googleの検索窓に文字を打ち始めると予測でこんなキーワードじゃないですか?といったものが表示されますが、それをサジェストといい、「ラッコキーワード」はそのサジェストを一覧で出してくれるツールなんです。

この「ラッコキーワード」はとても便利で、例えば債務整理とグーグルの検索窓に入力した場合には、「債務整理とは」「債務整理 相談」といったいろいろなキーワードが検索窓の下に表示されますが、そのキーワードをわざわざ検索することなく一覧表で表示してくれる便利なツールなんです。

この「ラッコキーワード」に関しては、GoogleやYahooといった検索エンジンで「ラッコキーワード」と入力すればそのまま無料で使用できますので、とっても簡単で使いやすいツールになります。

最後が「GRC」で、これもある程度の範囲までは無料で使用できるツールです。

この「GRC」は、ご自身の事務所サイトが指定した検索キーワードで何位にあるかを一覧表にして表示してくれるとっても便利なツールです。

例えると、ご自身の事務所サイトで順位が知りたいキーワード「債務整理とは」がGoogleでは54位でYahooでは62位といったそのキーワードごとの順位が一目でわかるように表示されます。

これからご自身でSEOに取り組んでいくのに、とにかく情報がまったくないと、どこから手を付けていいのかもわからない状態になってしまいます。

今回紹介した4つのツールはすべて無料で導入できますので、そのツールから取得したデータを有効利用して、ご自身のSEOを少しずつでも進めていただきたいと思います。

効果が高いSEOの外部施策の解説です!

ここでは、SEOについて今後どのような施策をしていけばいいのかということのお話しをしていきます。

大きく分けますと、SEOには外部施策と内部施策の2つに分けられます。

そして、その1つ目の施策がSEOの外部施策になります。

外部施策については、先生ご自身の事務所サイト内部の問題ではなく、外部のWEBサイトから先生の事務所サイトへのSEO対策で、被リンクは今でも効果的ということになります。

では、被リンクについて説明をいたしますと、他のWEBサイトで先生ご自身のサイトを紹介していただき、先生の事務所サイトへのリンクを貼っていただくことを言います。

例にしますと、事務所で会社設立のお手伝いをした場合に、その手続きのお世話になったことをお客様がブログなどに書いてくれて、さらにそのブログの中に事務所へのリンクを貼ってくれると。そのリンクからご自身の事務所サイトに飛べるようになります。

このようにご自身のサイトへの被リンクが貼られると、Googleの先生の事務所サイトのSEOについての評価アップに繋がります。

多くのWEBサイトが紹介をしてリンクを貼るような事務所サイトは有益なサイトだとGoogleが判断をしますので、被リンクはとてもSEOに効果があります。

次がサイテーションで、リンクまでは貼っていませんが、ご自身の事務所でお仕事をしてもらったことがよかったといったことを記事などに書いていただくことで、Googleがその内容を読み取りご自身の事務所サイトの評価に繋がることをいいます。

上記のように外部WEBサイトの方が記事を書いてくれたり、被リンクを貼るような施策のことをSEOの外部施策と言います。

ただ、注意しなければならないことがあり、まず自作自演は絶対にNGになります。

ご自身の事務所サイト以外にブログを作って、対応がよかったといった記事を作り被リンクを貼るようなことは、Googleが公式にNGを出していることなので、絶対にしないようにしましょう。

今から10年ぐらい前の話しにはなりますが、ブログを300個ぐらい自分で作成して、そのブログ全部から被リンクを貼ることで簡単に上位表示ができる時代がありました。

現在のGoogleは本当の意味で有益な情報が載っているWEBサイトを上位表示したいという理念がありますので、そのGoogle本来の理念から外れるような自作自演の行為に対してはペナルティを与えるようになりました。

また、そういった悪質なSEOの歴史を踏まえていますので、Googleは自作自演のSEOを見抜くことにとても優れています。

SEOの会社も正式なリンクを貼って上位表示を狙いますと言って、何位以上だと費用が発生するシステムになっているところもあり、そういった会社の中にはやはりリンクをあてれば順位が上がることがわかっていますので、リンクをあてて上位表示させて費用をいただき、もしペナルティを受けてしまったときは仕方がないと考えているような会社もあります。

ペナルティを受けてしまうと回復はとても難しいので、外部施策を推奨するSEOの会社にお願いするのはやめておいた方がいいでしょう。

外部施策に関しては自然に書いてもらうのが1番いいことですし、外部施策をコントロールするのは難しいので、リンクを貼ってもらうために何かするといったことは考えなくていいでしょう。

SEO内部施策はキーワード選定が大切です!

ここでは、SEOの内部対策の前提となるSEOのキーワード選定というテーマで解説をいたします。

まず、SEOの内部施策の前提となるキーワード選定については、ユーザーの検索意図を把握することが必要になってきます。

では、このユーザーの検索意図を把握するということがどのような意味なのかを解説いたします。

例えば、会社設立というキーワードでユーザーが検索した時の検索結果を考えてみましょう。

まず、上位には有料のリスティング広告の会社設立を仕事として提供している会社や事務所が表示されます。

そして、SEOで表示される自然検索の部分には、会社設立の流れや会社設立の必要書類といった会社設立のための情報提供のWEBサイトが表示されます。

要するに、会社設立というキーワードで検索をしているユーザーは会社設立についての有益な情報が欲しいとGoogleは考えていることになりますので、会社設立というキーワードでSEOの上位表示を狙うのであれば会社設立に関しての情報をわかりやすく提供しているページが上位表示される可能性があることが予想されます。

これが、ユーザーの検索意図を把握するということの基本的な考え方になります。

また、検索するキーワードごとにGoogleが求めている情報が違いますので、SEOで上位表示をしたいキーワードごとにGoogleの求めている内容に沿ったサイトを作成する必要があります。

ただ、士業の業務については会社設立といったビッグキーワードでの上位表示は基本的に難しいので、「会社設立 費用」「会社設立 助成金」「会社設立 流れ」といった2つの単語を掛け合わせたキーワードでの上位表示を狙っていくのが現在の妥当なSEOの考え方になります。

この単語の掛け合わせを調べるためにも実際に検索エンジンで検索をしたり、前回ご紹介したツールの「ラッコキーワード」でサジェストを調べていくことになります。

そして、ご自身でSEOをしていきたいキーワードが決まりましたら実際にどれぐらいの検索ボリュームがあるかを「キーワードプランナー」で調べていきます。

では、実際に弁護士事務所を開業するケースで、SEOの内部対策の前提となるキーワード選定を一緒に考えてみましょう。

今回は仮に離婚をメインの取り扱い業務にした事務所の場合には、「離婚 準備」「離婚 協議書」「離婚 財産分与」「離婚 慰謝料」「離婚 親権」「離婚 相談」といったキーワードで上位表示を目指していくことがSEOのキーワード選定ということになります。※当社の実際の業務ではより細かく分析してからSEOのキーワードを選定していきますので、こんな簡単にキーワードが決まるわけではありません。

ここまでが、SEOの内部対策の前提となるSEOのキーワード選定という作業になります。

また、ユーザーが検索するキーワードの意図には、大きく分けると5種類になります。

まず1番目が、特定のサイトを探す意図(楽天市場、amazonなど)

次の2番目は、そこに行きたいという意図(ネイルサロン、渋谷駅など)

そして3番目が、知りたいという意図(離婚 手続き、債務整理など)

次の4番目が、やってみたいという意図(自己破産、慰謝料請求など)

最後の5番目が、購入したいという意図(有機野菜、通販など)

士業の事務所サイトの検索キーワードの意図を考えると、3番目の知りたいという意図と4番目のやってみたいという意図がSEOの内部施策のキーワード選定で検討しなければならないキーワードで、さらに4番目のやってみたいという意図を含む検索キーワードは直接依頼に繋がる可能性が高い1番重要なキーワードになります。

そして、先生ご自身で上位表示を考えたキーワードに関しては実際に検索をしてみましょう!

上位表示されているのがどのようなWEBサイトなのかを確かめて、Googleがどういう意図で上位表示をさせているかを考えてみることがとても大切なことになります。

SEOの内部施策のタグと内部リンクの解説です!

ここでは、SEOの内部施策としてタグの設定と内部リンクというテーマで解説をいたします。

今回は少し難しいですが、頑張ってついてきていただきたいと思います。

ではまず、SEOの内部施策のタグの設定について実際にどのような内容を記載していけばいいのかを解説していきましょう。

まずは、1つ目の「タイトルタグ」についての説明になります。

「タイトルタグ」の内容に関しては、検索した時に青文字で表示される文章で、ページをクリックしたあとの左上に表示されるのが「タイトルタグ」の内容になります。

SEOに関しては、この「タイトルタグ」の付け方が大切になりますので、「タイトルタグ」の中には上位表示を狙っているキーワードを入れることが特に重要になります。

「タイトルタグ」の内容は、検索したユーザーがクリックしたくなる文章で、原則として32文字以内で作成する必要があります。

キーワードの詰め込みすぎはNGで、ちゃんとした文章で、その中にキーワードを上手く入れ込むのがいいと思います。

では、1つだけ例を挙げてみましょう。今回は離婚と財産分与という2つのキーワードで上位表示を狙う場合のタイトルタグの内容について、「離婚の財産分与の仕方とは?家やローンの算出方法についての解説」で29文字になっていますし、離婚と財産分与という2つのキーワードも入っています。

次が「ディスクリプションタグ」についてですが、検索した時に青文字のタイトルタグの下に出てくる解説の文章のことです。これは140文字以内で、この中にも上位表示を狙っているキーワードを入れてクリックしてもらえるような魅力的な文章にしましょう。

次が「キーワードタグ」で、もちろん上位表示を狙っているキーワードを記載いたします。

「キーワードタグ」は以前はWEBサイトの情報がどのようなキーワードと関係しているのかをGoogleに対し伝える重要な役割を持っていましたが、現在ではGoogleの非サポートのメタタグとなってしまいましたので、SEO的な効果はほとんどないと言われていますが、とりあえずキーワードタグの設定は必要だとされています。

次に「hタグ」についてですが、「h1」が大見出しで大きさによって「h6」まで文字のサイズがあります。

これは、簡潔に言うと本の見出しと同じだと考えていただき、GoogleにWEBサイトの構成を知らせるためのものですが、SEOの効果を考えるのであれば、「h1」の大見出しには上位表示を狙っているキーワードを入れることをお勧めいたします。

続いては、内部リンクについて解説をしていきます。

内部リンクとは、その名の通りご自身の事務所サイトの内部のページへのリンクになります。

当社のサムライ集客ガイドであれば、ウェブマーケティングの話しの中で分析の話しが出てきたときに、過去のグーグルアナリティクスの導入についてのページにリンクを貼るようなイメージで、ご自身のホームページな中で移動できるようにすることで、SEOの効果を高める効果があります。

上記の画像の赤線で囲んでいる部分が内部リンクの例で、他のページへの内部リンクを貼ることで、SEOの効果だけでなく、ご自身のWEBサイトの中でのユーザーの回遊率を上げる効果が期待できます。

次に、パンくずリストというSEOの内部施策を説明いたします。

それでは、以下の画像をご覧ください。

上記の画像の赤線で囲んでいる部分がパンくずリストになります。パンくずリストとは、WEBサイト内で自分がどこにいるかの現在地を示すものです。

ちょっと勘のいい方ならパンくずリストという名前が童話のヘンゼルとグレーテルのお話しからきていることだと想像いただけた方も多いと思いますが、パンくずリストもSEOに効果があると考えられています。

SEOの内部施策で有効な良質なコンテンツを解説!

ここでは、SEOの内部施策で1番重要であると言われている優良なコンテンツについて解説をいたします。

良質なコンテンツを使ったSEOの施策に関しては、コンテンツSEOとも呼ばれています。

SEOに関しては、良質なコンテンツが1番効果が高いといろいろなところで言われていますが、では良質なコンテンツとはどういったことなのでしょうか?

まず、頭に入れておきたいことは、ユーザーが検索するキーワードは質問で、WEBサイトはその回答だということです。

良質なコンテンツとは、ユーザーの質問にわかりやすく回答しているようなWEBサイトが、良質なコンテンツを持つWEBサイトだというのが基本的な考え方になります。

前の記事で、SEOの内部施策の前提となるSEOのキーワード選定というテーマで解説をいたしました。

そこで、SEOで上位表示を狙って選定したキーワードを盛り込んで、良質なコンテンツの記事やWEBサイトを作成していくことになります。

そして、これを書くと皆様が萎えてしまいそうなことなのですが、とにかく多くの良質なコンテンツの記事やWEBサイトを作成していくことで、長期的にWEBサイトが選定したキーワードでの上位表示に繋がっていきます。

さむらい行政書士法人の小島健太郎先生はYouTube動画の中で、今まで1500程度の記事を書いたとお話しをされていました。

まあ、これはちょっと凄すぎて簡単に実現することは難しいかもしれませんが、やはりコンテンツSEOに関しては良質なコンテンツにプラスして多くの記事を書くことが狙ったキーワードでの上位表示が実現できることになります。

このコンテンツSEOに関しては、WEBマーケティングで成功している事務所はそれぞれが高いレベルで実現しているといってもいいでしょう。

ベリーベスト法律事務所、アディーレ法律事務所、法律事務所MIRAIO、司法書士法人みつばグループなど、WEBマーケティングで成功している事務所は想像を超える量の良質なコンテンツを保有しています。

さむらい行政書士法人や名だたる法律事務所たちのことを考えると、もはやご自身が上位表示したいと考えたキーワードでの上位表示は現実的には不可能に思えますが、そこまで悲観的になる必要はありません。

最終的にはやり方次第で、SEOでの上位表示は今でも可能であると当社では考えています。

上位表示を狙うキーワードの的確な選定と戦略、また的確にキーワードを盛り込んだ良質なコンテンツの記事を作成し続けることで、まだまだ上位表示が可能ですし、SEOで多くのユーザーを事務所サイトに流入させることは現在でも可能であると当社では考えています。

SEOについては即効性はまったくありませんし、必ず上位表示できるという補償もありません。

しかし、1度SEOによって上位表示されれば、上位表示されている間は無料でユーザーを先生の事務所サイトに流入させることができますし、なによりSEOによって上位表示されたサイトを持つということは先生の事務所にとって価値のある財産を手に入れたのと同じだということが大きな意義ではないでしょうか。

リスティング広告の運用

ここでは、士業のWEBマーケティングの有料広告の中でも1番費用対効果が高いとされているリスティング広告について解説をいたします。

当社が運用している法律業務のリスティング広告の費用対効果は、広告を運用する法律業務によっても変わってきますが広告費に対し事務所の売り上げは、3倍から5倍ぐらいが平均の成果になっていますので、リスティング広告は法律業務にとってはとても効率がいい広告だと判断することができます。

士業のネット集客で1番有効なリスティング広告とは?

まず、リスティング広告とはGoogle広告とYahoo広告の2つの広告の総称になります。

リスティング広告はPPC広告(Pay Per Click広告の略)と呼ばれることもありますが、基本的には同じだと考えていただいて問題ないと思います。

リスティング広告については、SEOとの比較でも度々登場していますので、基本的なことはお分かりかもしれませんが、リスティング広告の特徴について解説をしていきます。

特徴の1つ目がリスティング広告は基本的にすぐにスタートができるということです。

リスティング広告の設定さえ終われば、15分ぐらいあれば広告の配信をスタートさせることができるぐらい即効性が高いところがまず1つ目のリスティング広告の特徴になります。

極端に言えば今日広告の配信を初めて今日集客することが可能なのがリスティング広告になります。

ただ、リスティング広告は即効性があるところがとてもいいところなのですが、法律の分野ではその業務ができるかどうかの保有資格の確認が事前に必要な場合がありますので、この通りに行かないことが多く広告代理店に事前の確認が必要になります。

このことは一般の広告代理店だと知らない会社が多いので、法律の分野を事前に広告代理店に伝えてGoogle側に大丈夫かどうかの確認を取らせておかないと広告の出稿までに長く時間がかかってしまう場合もあります。

2つ目のリスティング広告の特徴が費用対効果がわかりやすいということです。

一般的なテレビ広告とか新聞広告などでは、その広告に対し何件のお問い合わせがあったのかを正確に調べることはできませんが、リスティング広告はいくら費用を使って何件のお問い合わせがあったのかを正確に把握することが可能です。

ここで、その費用対効果を測るためにもリスティング広告で使う用語がありますので、これはぜひ覚えていただきたいと思います。

まず、インプレッションという用語で、ご自身の事務所の広告がGoogleやYahooで何回表示されたのかの回数のことです。

ここでは仮に、ご自身の事務所の広告が10万回表示(インプレッション)されたと仮定しましょう。

リスティング広告は、広告が表示されただけでは費用がかからずクリックされて初めて費用がかかります。

次が、クリック率「CTR、Click Through Rate」で、インプレッションに対しどれぐらいクリックされたかの率になります。

仮にクリック率を1%と仮定しますと、インプレッション10万回に対しクリック率が1%で1000回クリックされたことになります。

次が広告費「コスト」で、今回は仮に10万円使用しているとしましょう。

そうすると、クリック1回当たりのクリック単価「CPC、Cost Per Click」は10万円で1000クリックなので、クリック単価は今回の例だと100円となります。

先ほども書きましたが、リスティング広告は、広告が表示されただけでは費用がかからずクリックされて初めて費用がかかります。

次にコンバージョン「CV」という用語がありますが、一般の販売業であれば商品が売れた件数がコンバージョン数になりますが、士業の業務で考えますとお客様からお問い合わせがコンバージョンということになります。

そして、このケースで20件のお客様からお問い合わせがあれば、20件のコンバージョン数になり、クリック数が1000件なので、コンバージョン率「CVR、Conversion Rate」は2%になります。

最後がコンバージョン単価「CPA、Cost Par Action」で広告費10万円をクリック数20件で割るとコンバージョン単価は5000円ということになります。

ここで、士業の場合であれば20件のお問い合わせの中から5件が受託に繋がったと仮定し、受託単価が5万円であれば、売り上げは25万円になり、広告費の10万円を差し引いても15万円の利益が出たことになります。

以上のようにリスティング広告は、いくら広告費を使っていくらの売り上げがあったのかを正確に把握できますので、費用対効果がわかりやすく、収益に対しての広告費の設計がしやすいというのも特徴になります。

今回のサムライ集客ガイドを1度読んだだけではリスティング広告の用語を覚えるのは難しいかもしれませんが、リスティング広告を理解していくのに必ず必要になりますので、がんばって覚えていただきたいと思います。

3つ目の特徴が、少ない金額でリスティング広告が始められるということです。

月に1万円からでもリスティング広告の出稿が可能ですし、効果がなければすぐにやめることもできます。

また、費用対効果がいい場合にはすぐに予算を増やすことも可能です。

4つ目のリスティング広告の特徴が柔軟な調整ができることです。

まず、広告を出す地域や時間帯を絞ることが可能ですし、またパソコンやスマホなどのデバイスを選択して広告を出稿するも可能です。

また、その調整をすぐ対応して反映させることができるのもリスティング広告の柔軟性になります。

5つ目の特徴が、リスティング広告には競合との勝負という一面があり、広告を載せるための金額は競合とのオークションになりますし、リスティング広告では競合と比較されること多いと考えておいた方がいいと思います。

そして、競合と比較されても先生ご自身の事務所を選んでもらえるような強みさえあれば、リスティング広告はより成果が上がりやすいと考えておいた方がいいでしょう。

最後の特徴が、リスティング広告の運用者によって成果に違いがあるということです。

特に、法律という特殊なサービスに対しリスティング広告を運用するという性質上、運用したことがない広告代理店や広告の運用者もとても多いですし、まず法律用語自体も理解に時間がかかりますので、できれば当社のように法律業務でのリスティング広告の運用に特化した広告代理店の方が成果は上がりやすいと思います。

リスティング広告の出稿準備の解説です!

ここでは、リスティング広告出稿の準備というテーマで解説をいたします。

まず、リスティング広告はGoogle広告とYahoo広告の2つの広告の総称というお話しをいたしましたが、初めてリスティング広告を出稿するのであれば、まずGoogle広告から初めてみるのがいいと思います。

広告費に余裕があるのであれば両方の広告をスタートさせた方がいいですし、最終的には両方の広告を効率よく配信するのがベストなのですが、まずリスティング広告に慣れるという意味からもGoogle広告から始めてみるのがいいと思います。

初めてGoogle広告を出稿するのには、ご自身でGoogle広告の広告アカウントをすべて構築してリスティング広告を配信するというのは、現実的ではないと思いますので、初めてのリスティング広告を配信は広告代理店にお願いすることになると思います。

そこで、リスティング広告を広告代理店にお願いするとしても知っておいていただきたいことがいろいろありますので解説をしていきます。

また、前回のサムライ集客ガイドでお話しをしたリスティング広告の用語については徐々でも覚えておいた方が広告代理店とのやり取りもスムーズにいきます。

まず、以前のサムライ集客ガイドでも説明をしましたコンバージョン「お客様からのお問い合わせ」を測定するために、ご自身の事務所サイトにコンバージョンタグを設置する必要があります。

コンバージョンタグの設置についてはHTMLの知識がないと少し難易度が高いと思いますが、事務所サイトをワードプレスで作成している場合はご自身でも割と簡単に設置できます。

広告代理店にリスティング広告の出稿をお願いすれば、代理店の方でGoogle広告の広告アカウントを構築いたしますが、コンバージョンタグの設置については対応してくれない代理店もありますので、ご自身で設定ができない場合には、広告代理店に代行して設置していただけるかを事前に確認いたしましょう。

また、前回のサムライ集客ガイドでお話しをして、リスティング広告の出稿に法律の分野ではその業務ができるかどうかの保有資格の確認が事前に必要な場合がありますので、リスティング広告で運用する法律の分野を事前に広告代理店に伝えてGoogle側に大丈夫かどうかの確認を取らせておく必要があります。

最近ではほとんどなくなりましたが、広告アカウントの閲覧権限の付与を顧客にしていただけない広告代理店が未だに存在しますので、広告アカウントの閲覧権限の付与をしてもらえるかの確認は必ずしましょう。

当社では運用の状況を隠す必要はまったくありませんので、取り引き先の皆様に対し必ず広告アカウントの閲覧権限を付与させていただいています。

そして、閲覧権限の付与があれば、Google広告のアカウントの内容を先生ご自身で毎日確認することができますので、リスティング広告についての理解も徐々に深まると思います。

リスティング広告の広告アカウント構造の解説!

ここでは、リスティング広告の広告アカウントの構造を理解しよう!というテーマで解説をいたします。

さて、今回はリスティング広告の構造を理解しようということなのですが、リスティング広告を広告代理店にお願いをしますと、月に1回程度広告会社との打ち合わせがあり、前月のサマリーと今後どのように広告を出稿していくかの展望の打ち合わせしていきます。

そして、そこで広告会社が言ってることがわからないと、効率のいいリスティング広告の出稿が出来なくなります。

まず、前々回のサムライ集客ガイドでお話しをした内容を覚えていますか?

インプレッション、クリック率(CTR)、クリック単価(CPC)、コンバージョン(CV)、コンバージョン率(CVR)、コンバージョン単価(CPA)、広告代理店は容赦なくこのような単語を使って前月の結果の報告をしてきますので、完全にこれらの言葉が頭の中に入ってないと、聞いていても何を言っているのかがよくわからなくなります。

そして、ここからがまた難解なところなのですが、広告アカウントの構造に関する用語も広告代理店のお話しの中によく出てくることになります。

広告代理店は本当に専門用語をどんどん使ってきますので、ちゃんと理論武装をしましょう!!

それでは、リスティング広告の広告アカウントの構造について解説をしていきます。

まず、リスティング広告を出稿するにあたり1番大きな箱が広告アカウントになります!

広告アカウントは、リスティング広告を出稿する際に絶対に作成しなければならないもので、おそらく広告代理店に広告アカウントを構築してもらっていると思います。

そして、広告アカウントの下にある箱がキャンペーンになります。

私自身もリスティング広告を初めて運用しようと思って1番意味がわからなかったのが、このキャンペーンという用語だったように感じました。

例えば、佐藤法律事務所という事務所が離婚と慰謝料という2つの業務でリスティング広告を出稿するというケースでは、広告アカウントは佐藤法律事務所で、その広告アカウントの中に、離婚と慰謝料という2つのキャンペーンを作成するというイメージになります。

そして、そのキャンペーンという箱の下に広告グループという箱を作成します。

上記のケースだと離婚というキャンペーンの下に、親権という広告グループと財産分与という広告グループを作成するといったイメージになります。

リスティング広告を出稿する場合の箱としては3段階で、広告アカウント、キャンペーン、広告グループの順で小さな箱になります。

なぜ、わざわざこのように3段階の箱に分かれていると言いますと、箱が小さくなるほど細かい設定をしていくような構造になっています。

上記の例であれば、2つのキャンペーンでまず月の予算や配信エリアを分けて、その下の広告グループでさらに細かく予算配分や配信エリア、配信デバイスなどの設定ができると現時点では覚えておけばいいでしょう。

広告グループが1番小さな箱とうことになりましたが、その広告グループの中にキーワードと広告文が入っていることになります。

上記の例であれば、「離婚 相談」、「離婚 親権」、「離婚 流れ」といったユーザーに検索してもらう検索キーワードは広告グループの中に設定いたします。

そして、上記キーワードで検索された時に「離婚のご相談なら実績豊富な佐藤法律事務所へ」といった広告分が表示されるように設定いたします。

今回もたくさんのリスティング広告についての専門用語が出てきました!

ぜひ、完璧に覚えていただき広告代理店での打ち合わせで困惑しないように、広告アカウント、キャンペーン、広告グループ、検索キーワード、広告文といったリスティング広告の用語は確実に覚えていきましょう!

リスティング広告の掲載順位と入札戦略とは?

ここでは、リスティング広告の掲載順位の決まり方と入札戦略!というテーマで解説をしていきます。

まず、リスティング広告での広告の掲載順位の決まり方について解説をいたします。

Googleで検索した時に、上から順番に広告が並んでいると思いますが、もちろん上位の広告の方がクリックはされやすくなります。

ですから1位に掲載された広告のクリック率が1番よくなることは簡単に想像できることだと思います。

今までも何度の説明していますが、リスティング広告に関しては広告をクリックした瞬間に広告費が発生いたします。

では、どのように広告の掲載順位が決まるかというと、オークション形式で掲載順位が決まることになります。

ただ、オークションといっても一般的なオークションとは違って、単純に1番高い金額を付けたから1位に広告が掲載されるわけではなく、広告ランクというデータを加味して掲載順位が決まることになります。

ですから、リスティング広告で上位に表示したいと考えたときには、広告ランクがとても重要な要素になります。

それでは、その広告ランクの算出方法になりますが、入札価格に品質スコアを掛けることで算出いたします。

例を出しますと、A事務所の入札単価を100円と設定して品質スコアがだったケースでは、500という数値が算出されますが、B事務所が入札単価を80円と設定して品質スコアが10だったケースだと800という数値が算出されます。

この場合には、B事務所が800でA事務所が500なのでB事務所の広告の方が上位に掲載されることになります。

ですから、1番高い入札価格を入れても品質スコアが低いと掲載順位が上位に掲載されないこともあります。

では、その品質スコアはどのように決まるのでしょうか?

品質スコアは、広告のクリック率と検索したキーワードと広告文の関連性、そして広告文とランディングページの関連性という3つの要素が正しいことが評価の対象になります。他にも細かい要素がありますが、今回はこの3つを抑えておきましょう。

これは極端な話しになりますが、法律事務所で旅行というキーワードで広告を出稿しようとしても関連性がありませんので品質スコアは極端に低くなり、リスティング広告での掲載は非常に難しくなります。

今までリスティング広告の入札の仕組みの説明をして、いくらまで入札単価を出せるのかといった解説をしてきましたが、この設定はリスティング広告の手動入札という入札設定の説明になります。

しかし、現在の主流は自動入札という入札設定で、Googleが予算内で最大限のパフォーマンスを発揮できるように自動で設定をいたしますので、リスティング広告の設定をすべてGoogleにお任せする設定方式になります。

手動入札と自動入札のどちらがいいかというのは、意見がわかれるところではありますが、これから新たにリスティング広告を始めるという方にとっては自動入札を選択する方が当社のお勧めになります。

そして、自動入札についてもいろいろな入札戦略を選ぶことができるのですが、初動はコンバージョン数の最大化で、ある程度データが溜まったら目標コンバージョン単価がお勧めになります。

まず、コンバージョン数の最大化については、1日の予算の中でコンバージョン数「お問い合わせの件数」が最大化になるように調整する入札戦略です。

そして、次の目標コンバージョン単価は、1件のコンバージョン単価「お問い合わせ1件の単価」を決めて、それに合わせて入札戦略を決めていきます。この目標コンバージョン単価については、現実とかけ離れたコンバージョン単価を設定してしまうとGoogleのAIが上手く機能しなくなるので、ある程度データが溜まってからでないと上手く機能しないことがあります。

リスティング広告のキーワードのマッチタイプ!

ここでは、リスティング広告のキーワード設定のマッチタイプというテーマで解説をしていきます。

前回の記事では、広告の掲載順位の決まり方について解説をいたしましたが、今回は実際にリスティング広告でどんなキーワードを設定していけばいいのかを解説していきます。

まず、離婚をメインの業務にしている法律事務所を例に出して考えてみましょう。

この場合には、離婚というキーワードを中心にしてキーワードを選定していくことは誰にでも理解ができると思います。

例を挙げれば、まず「離婚」という単体が考えられますが、その以外にも「離婚 相談」「離婚 慰謝料」「離婚 財産分与」など様々なキーワードが考えられます。

ただし、「離婚」というキーワードを設定しても「離婚」というキーワードで検索をしたユーザーにだけ広告が表示されるわけではないということです。

ここで、1つ押さえておかなければならないのが「キーワードのマッチタイプ」になります。

まず、「離婚 相談」というキーワードを設定したとしてもマッチタイプによって広告が表示されるかが変わってきます。

マッチタイプには3つのタイプがあり、「部分一致」「フレーズ一致」「完全一致」の3種類があります。

それでは、「離婚 相談」というキーワードを例にして3つのマッチタイプを解説していきます。

まず、部分一致になりますが1番拡張性が高いマッチタイプになり、「離婚 相談」であれば、「離婚 相談」だけではなく、それに関連する語句、例えば離婚調停、親権、離婚したい、離婚率といった、あまり広告を表示させたくない語句まで拡張されて広告が表示されるケースがあります。逆に言えば想像できなかったようなキーワードを見つけられるといったメリットもありますがロスが多くなる可能性が高いので、当社ではマッチタイプに部分一致を使用することはほとんどありません。

次に拡張性が高いのがフレーズ一致になります。先ほどの「離婚 相談」であれば、「離婚 相談」だけではなく、その「離婚 相談」を含んだ関連語句、例えば「離婚 相談 東京」「離婚 無料相談」「離婚親権 相談」といった、離婚と相談を含んだ語句をベースにして拡張した関連する語句に広告を表示いたします。

このフレーズ一致が1番想定しやすいキーワードで広告が表示されますので、非常にコントロールしやすく現在のリスティング広告のマッチタイプで1番利用されているのがフレーズ一致になります。

最後が、完全一致でその名の通り離婚 相談でれば、まったく同じ「離婚 相談」と、その逆の「相談 離婚」のみで広告が表示されます。

このマッチタイプに関してはとてもややこしいのですが、とても大切なのでぜひ覚えていただきたいと思います。

マッチタイプに関しては表にまとめてみましたので、ぜひご覧になってください。

スクロールできます
マッチタイプ記載例「離婚 相談」で広告表示される検索語句
部分一致離婚 相談「離婚調停」「親権」「離婚したい」など、関係している語句
フレーズ一致”離婚 相談”「離婚 相談 東京」「協議離婚 相談」など
完全一致[離婚 相談]「離婚 相談」「相談 離婚」のみ

よく質問があるのが、同じキーワードで違うマッチタイプでも設定した方がいいのかという問題があるのですが、基本的にはフレーズ一致を入れてあれば他の完全一致などは設定する必要はありません。

ただ、例を挙げますと、「離婚 相談」というキーワードで、このキーワードの完全一致には、高い入札単価を設定してもいいようなケースでは、完全一致とフレーズ一致の両方のマッチタイプを設定するケースもあります。

ただ、現在の主流が自動入札なので、その場合には絞り込み部分一致のみの設定で問題ありません。

そして、キーワードの設定には逆に広告を表示させないようにする除外キーワードの設定もすることができます。

除外キーワードはどんな時に設定するかを「離婚 相談」の例で説明しますと、「離婚 相談 芸能人」、「離婚 相談 ドラマ」などのように仕事の依頼には繋がらない、芸能人やドラマといったキーワードを含んだ場合には広告を表示させないように「芸能人」と「ドラマ」というキーワードを除外設定をすることができます。

今まで説明してきたように依頼に繋がりそうなキーワードは常に追加していき、逆に依頼に繋がらないと判断したキーワードを除外していくことで、広告のパフォーマンスをどんどん上げていくように運用していくので、リスティング広告が運用型広告と呼ばれる所以でもあります。

リスティング広告のとても重要な広告文の作成!

ここでは、リスティング広告のとても重要な広告文の作成!というテーマで解説をしていきます。

以下は、Google 検索で「レンタルサーバー おすすめ」というキーワードで検索したときの検索結果になります。

赤い線で囲んでいる部分が検索連動型のリスティング広告の広告文になります。

前回お話しをしたキーワードの設定が上手くいって、ユーザーが検索した時にいろいろなキーワードで上位に表示される広告が増えたとしても、そこで表示された広告文がクリックされなければ、ユーザーがランディングページに訪れることはありません。

当社でも、広告文を改善することで、クリック率が上昇し、結果的に受託が増えることで事務所の売り上げが大きく増えることはよくあることなんです。

ランディングページの改善が上手くいけば、受託が2倍になることもあり、LPO「Landing Page Optimization」は売り上げに直結する重要な施策です。

ただ、ランディングページの最適化については、事務所サイトに訪問したユーザーからお問い合わせに繋げる施策ですので、事務所のランディングページに訪問してくれないことには、LPO「Landing Page Optimization」の施策の意味がありません。

検索連動型のリスティング広告によってユーザーが検索した結果、検索サイトの上位に事務所の広告が表示されても、その広告文がクリックされなければ事務所のランディングページにユーザーを誘導することができません。

そこで、とても重要になってくるのが、ユーザーが検索した画面に表示される広告文をどのように作成するかということになります!

そして、この広告文に関しては当社がリスティング広告を扱っていて思うことですが、検索キーワードの選定やキーワードの入札戦略を含めて、たくさんある設定の中でも1番重要だといっても過言ではありません。

また、広告文のクリック率が高くなると多くのユーザーを事務所のランディングページに誘導できるというメリットだけではなく、前にも解説した品質スコアにもプラスに影響いたしますので、検索キーワードの入札単価が下がる可能性があるといったメリットもあります。

まず、広告文の基本的な考え方は検索は質問であり、広告文はその回答であるという考え方で作成していきます。

そして、先生ご自身の事務所の強みを入れて広告文を作成するとクリック率も上がり、ユーザーからのお問い合わせに繋がる率も上がります。

また、広告文にはご自身の事務所に依頼した場合のベネフィットを入れることはもちろんですが、実績などに関しては、多くの借金問題を解決しましたという書き方よりも2300件の借金問題を解決をしました!といった具体的な数字を広告文の中に入れることが効果的です。

広告文の作成に関しては、レスポンシブ検索広告といっていくつかの広告の文章を組み合わせて自動で最適な広告文を生成してくれる設定方法もあるのですが、法律サービスでのリスティング広告に関しては通常の広告文の方がクリック率が安定するケースが多いというのが当社での現在の状況です。

ただし、業務内容を考慮してレスポンシブ検索広告で広告文を作成した方が成果が期待できそうであれば、レスポンシブ検索広告の設定を検討していく必要があります。

広告文に関しては、クリック率が改善されると事務所の売り上げに直接影響いたしますので、いろいろと試してみてクリック率が高い広告文を表示するようにしましょう。

キーワードの選定やキーワードの入札戦略と同様に、広告文についてもある程度広告文の作成のノウハウを理解した上で広告代理店と二人三脚でクリック率の高い広告文を作成していきましょう。

ディスプレイ広告の特徴と出稿の解説について!

今まで、検索連動型のリスティング広告の解説をしていきましたが、リスティング広告についてはひと通り解説が終わりましたので、ここではディスプレイ広告の配信について解説をいたします。

まず、一般的なディスプレイ広告について説明をしていきます。

ディスプレイ広告は、先生がYahooニュースなどを見ていると、記事と記事の間に出てくるバナー画像の広告のことで、ディスプレイ広告には必ず小さく広告と書いてあります。

以下の画像の中で赤線で囲まれているのが、ヤフージャパンの中に表示されているディスプレイ広告の一例です。

ディスプレイ広告についても、リスティング広告と同様にGoogle広告とYahoo広告があり、それぞれでディスプレイ広告のバナー画像が表示される場所も形も大きさも違って様々なタイプがあります。

士業の関連でよく見るディスプレイ広告は、圧倒的に借金問題の解決が多く、借金減額シミュレーターといった広告がよく配信されています。

法律系のキーワードは検索連動型のリスティング広告の場合はクリック単価が高いものだと500円から1000円ぐらいとかなり高騰していますので、クリック単価が10円から30円ぐらいのディスプレイ広告がすごくお得感があるような気がしますが、基本的にお問い合わせに繋がるのは、検索連動型のリスティング広告の方がずっと効率がいいです。

ディスプレイ広告の配信は「ユーザー」と「配信面」という大きく分けると2つの設定ができます。

まず、ユーザーに関しては、配信時間、配信地域、性別、年齢、興味関心、世帯年収、行動履歴といった細かい設定をしてディスプレイ広告をそれぞれのユーザーに配信することができます。

また、配信面に関しては、どういう内容が書かれているページに広告を出すか、URLを指定して直接広告を載せたいサイトにディスプレイ広告を配信することができます。

ここで、今まで解説をしたきた検索連動型のリスティング広告とディスプレイ広告の比較を考えてみましょう。

仮に1か月に10万円の予算で検索連動型のリスティング広告を配信するとして、クリック単価が仮に500円だった場合には、10万円の予算は200クリックで消化してしまうことになり、200クリックのうちの5%が問い合わせ繋がったとすると10件のお問い合わせが事務所にきたことになり、そのうちの2割が実際に受託になったと仮定すると、1か月10万円の予算で2件のお仕事が受託になったことになります。仮に1件20万円の仕事が受託できたとすると、40万円の売り上げになりますので、事務所の利益は30万円ということになります。

これをディスプレイ広告で考えると、1か月に10万円の予算でクリック単価が仮に20円だった場合には、10万円の予算を消化するのに5000クリックもかかることになりますので、とても多くの広告がクリックされたことになりますが、その5000クリックの中から実際に依頼に繋がるかどうかは、検索連動型のリスティング広告のように結果を予想することがとても難しいのがディスプレイ広告になります。

また、ディスプレイ広告を配信する広告代理店の中には、ディスプレイ広告が多くのクリックがされますので、事務所の認知拡大にもなると提案してくる代理店がいますが、ディスプレイ広告で事務所の認知拡大を考えると数百万円から数千万円ぐらいは予算は軽く必要になりますので、数十万円程度では指名系の検索が増えることは絶対にありません。

当社でも長くリスティング広告とディスプレイ広告の配信をしていて、お客様が検索連動型のリスティング広告のクリック単価が高すぎると考えて、ディスプレイ広告の10円~30円というクリック単価に魅力を感じてしまう気持ちもよく理解できますが、まずは検索連動型のリスティング広告でネット集客するのがベストな選択だといえます。

検索連動型のリスティング広告はユーザーが直接検索したいキーワードを自ら打ち込みますので、そのキーワードに対する意欲が非常に高いのですが、ニュースを見ていた時にたまたディスプレイ広告をクリックしたユーザーの意欲はそれほど高くないと推測されます。

ですから、ディスプレイ広告は、その後に仕事に繋がるかもしれない予備軍を発掘するような役割で、検索連動型のリスティング広告をサポートするという使い方が、士業の業務でディスプレイ広告の1番正しい使い方になると思います。

そんなサポート的な使い方が向いているディスプレイ広告なのですが、とても有効な使用方法があります。

それが、ディスプレイ広告のリマーケティング(Yahoo広告ではリターゲティング)という配信方法になり、1度ご自身の事務所に訪れたユーザーに対しディスプレイ広告を表示させることができます。

皆様も、例えばパソコン教室を調べた後に、たくさんのパソコン教室の広告が表示されて驚いた経験があると思います。

この配信方法は通称ストーカー広告とも呼ばれていて、1度閲覧したユーザーを追跡してディスプレイ広告を表示させることができますので、通常のディスプレイ広告と比較するとお問い合わせに繋がる確率は大幅に上昇します。

このディスプレイ広告の配信方法がリマーケティングといって、ディスプレイ広告の中で1番費用対効果に優れた配信方法になりますので、ディスプレイ広告を始める場合には、このリマーケティングでの配信が1番優先順位が高い配信方法になります。

極端に言いますと、ディスプレイ広告はこのリマーケティングでの配信ができるから利用価値が高いといってもいいと思います。

しかし、士業の法律サービスの中には、とてもセンシティブな問題が含まれているケースが多くあります。

例えば、離婚を考えていて離婚のサイトをこっそりと閲覧したケースで、リマーケティングでの配信ができてしまうと、職場のパソコンや自宅の共有パソコンで、離婚の広告が何度も表示されてしまい非常に困ることになるからです。

ですから、当社のように法律業務の配信に慣れていれば問題ないのですが、一般の広告代理店は法律業務の中にはリマーケティングでの配信ができないことを知らない代理店も多いので、士業の業務でディスプレイ広告を検討する場合には、必ずリマーケティングでの配信が可能かどうかを事前に広告代理店に確認を取る必要があります。

せっかくバナー広告を作成してディスプレイ広告の配信をスタートさせても思ったような配信ができなということになってしますと、広告戦略の見直す必要が出てきますので、できれば法律業務の配信に詳しい広告代理店を選んだ方が広告戦略はスムーズに展開できると思います。

動画広告のメリットと配信方法の解説!

ここでは、動画広告の配信について!というテーマで解説をしていきます。

現在では、YouTube動画を見ている時に見ている動画の前後に入る動画による広告をよく見るようになりました。

動画広告は、静止画と比較して法律サービスの内容を豊かな表現とストーリーを使ってユーザーに伝えることができますので、ネット集客のより高い効果が期待できます。

さすがに、士業の分野ではまだまだ動画広告を利用している事務所は少ないのですが、借金問題の解決についてはよくYouTube動画での広告を見かけるようになりました。

今回のサムライ集客ガイドは、動画広告といえばYouTubeでの広告を連想する方がほとんどだと思いますので、YouTubeのサイト上に掲載される動画広告の「TrueView広告」について解説をいたします。

現在の士業の分野においては、まだまだ動画広告の普及は進んでいませんので、動画広告については大まかな概要を理解しておけばいいと思います。

それでは、Google広告の「TrueView広告」について解説を進めていきましょう。

Google広告の「TrueView広告」については大きく分けて3種類あります。

まずは、バンパー広告で6秒間、スキップ不可の動画広告になります。

YouTube動画を見ていれば動画の最初に流れるスキップできない広告なので、皆様もよくご存じだと思いますが、時間が6秒間の広告なので、実際に依頼に繋げるというよりは認知の拡散がメインの広告で、大手企業がブランディングのために使うことが多い広告になります。

次が皆様がYouTube動画で1番よく見かける広告がインストリーム広告になります。

見たい動画の前や途中や最後に流れるスキップできる動画で、30秒スキップされずにユーザーに見られることで課金されるシステムになっています。

士業の業務分野の中で、よく見かける借金問題の解決についての動画広告もこのインストリーム広告になります。

インストリーム広告は見たくないユーザーはスキップいたしますので、不要な広告料が発生しないメリットがありますし、YouTubeから事務所サイトに直接誘導することも可能なので、インストリーム広告は費用対効果を考えても使いやすい動画広告だといえるでしょう。

最後がディスカバリー広告で、皆様が見ようとする動画の関連動画の辺りにサムネイルが表示されていて、そのサムネイルをクリックすると動画が流れることで課金される動画広告になります。

とりあえず、「TrueView広告」のバンパー広告、インストリーム広告、ディスカバリ―広告の3つの広告の基本的な知識ぐらいは覚えておきましょう。

動画広告の配信についてもディスプレイ広告と同じように、ユーザーと配信面という大きく分けると2つの設定ができます。

まず、ユーザーに関しては、配信時間、配信地域、性別、年齢、興味関心、世帯年収、行動履歴といった細かい設定をして動画広告をそれぞれのユーザーに配信することができます。

また、配信面に関しては、どういう内容のチャンネルに広告を出すか、直接チャンネルを指定して動画広告を配信することができます。

動画広告に関しては、事務所で広告に使う動画を作成しないければならないので、実際に動画広告を配信するにはある程度ハードルが高くなりますが、今後士業の広告の分野にも動画広告がどんどん普及してくると思いますので、動画広告の動向については常に注目している必要があると思います。

MEOについて

ここまで、検索エンジンからユーザーを誘導してくる施策として、SEO「Search Engine Optimization」検索エンジン最適化とPPC広告であるリスティング広告という2つのネット集客の施策について解説をしてきました。

ここでは、最後の検索エンジンからユーザーが誘導してくる施策である MEO「Map Engine Optimization」マップエンジン最適化についての解説をいたします。

まずは、MEO「Map Engine Optimization」についての説明が必要だと思いますが、MEOとはGoogle検索において検索キーワードに地名が入っている場合にGoogleの検索結果にグーグルマップが表示され、そのグーグルマップの検索結果において上位表示させる施策のことをいいます。

例を挙げると「ネイルサロン 渋谷」「新宿 法律事務所」というように検索キーワードに場所を入れて検索した時に、検索結果にグーグルマップが表示され、候補の店舗が表示されます。

ただし「渋谷 離婚相談」といった地名は入っていても店舗とは関係ない検索キーワードだとグーグルマップは表示されないので、MEOとは関係なく、SEOの領域になります。

このMEOで、グーグルマップに店舗を表示するためには、事前にグーグルマイビジネスに登録する必要があります。

MEOは、グーグルマップでの検索結果において上位表示させることから、ローカル検索とかローカルSEOとも呼ばれていますが、現在ではSEOに比べるとずっと簡単に上位表示が可能です。

MEOはグーグルマップの検索結果に上位表示させる施策なので、リアル店舗がある業種であるレストラン、ネイルサロン、美容院などでは特に強力な施策なのですが、同じように法律関連の業種もリアル事務所を持ってはいるもののMEOで依頼人が増えたというのは、当社でもMEOは行っていますが、あまり情報としては多くありません。

例えば、「渋谷 ネイルサロン」でGoogle検索をしますと、下記の画像のように表示され、上位に表示されたネイルサロンには、スマホで検索したお客様が訪れる可能性が高くなり、店舗の売り上げアップにも大きく貢献する可能性があります。

ネイルサロンや美容院などは口コミが数十から数百程度の数がありますが、法律事務所などでは口コミが数件でもあればいい方なので、スマホで検索しながら気楽に訪れる美容院、ネイルサロン、レストランといった業種と比較すると、MEOで上位表示されても法律関連の事務所の依頼が増えるとは考えにくく、SEOと比較すると法律関連の事務所にとってはMEOの効果はそれほど期待できるわけではありません。

また、MEOにはデメリットもあって口コミで依頼人にネガティブなことを書かれると、その後事務所の口コミを見たユーザーが依頼を躊躇してしまうといったマイナス面もあります。

ユーザーが気楽に訪れることができる実店舗においては、とても強力な施策のMEOですが、こと法律関連の事務所にとっては大きなプラスがあるとは言えませんので、ネガティブな口コミを書かれるリスクを考慮してもグーグルマップに載せてみたいとお考えであれば、ご自身の事務所のMEOを考えてみてもいいのではないでしょうか。

ランディングページの最適化

事務所ホームページのランディングページを改善すると、事務所の売り上げは劇的にアップする可能性があります。

当社がサポートしている事務所では、事務所サイトやランディングページを改善したことで売り上げが2倍以上になったケースもあります。

ここからは、LPO「Landing Page Optimization」ランディングページの最適化について解説をしていきます。

改善することで事務所の売り上げが2倍にも!LPOとは?

今までは、先生の事務所サイトにお客様を集める施策について解説をしてきました。

ある程度先生の事務所サイトにお客様が集まり始めたら、次は事務所サイトに訪れたお客様からのお問い合わせを増やす施策に取り組むことになります。

ここでは、LPO「Landing Page Optimization」ランディングページの最適化についての解説をいたします。

ランディングページを直訳いたしますと着地するページということになり、事務所サイトの中で1番最初に見られるページということになります。

ランディングページというとリスティング広告などで表示される縦長のページを想像される方がいるかもしれませんが、今回のサムライ集客ガイドでのランディングページは、広告用の縦長のものも含めて、事務所ホームページに着地する最初のページだと考えてください。

そして、今回のサムライ集客ガイドのLPO「Landing Page Optimization」とは、そうしたランディングページの最適化を意味していて、例えば先生の事務所ホームページに1000人のユーザーの訪問があり、今まで平均10件の問い合わせに繋がっていた状況から、ランディングページを改善することで、平均20件の問い合わせに改善するといった施策のことになります。

もし、10件の問い合わせが20件になると仮定すると事務所の売り上げは単純に2倍になりますので、ランディングページの最適化は売り上げに直結するとても重要な施策になります。

前の記事で3C分析を解説いたしましたが、その分析調査結果から先生の事務所サイトに訪れてきたユーザーに対しランディングページで何を伝えるのかを決めていくことになります。

また、備品などの安価なものを購入する場合と異なり、法律業務は高価な商品になりますので、比較された場合でも先生の事務所の法律サービスを選んでもらう必要があります。

今回のサムライ集客ガイドでも、いきなりLPOという言葉が出てきて困惑された方がいるかもしれませんが、法律系のホームページに一般のユーザーが訪れると、基本的に???のオンパレードになることが多く、ランディングページに限らず事務所ホームページには専門用語を使わずにわかりやすく作成した方が受託率は間違いなく向上いたします。

事務所ホームページに訪問するユーザーは、想像以上に法律用語がわからない方が多いと想定して、中学生ぐらいの知識の人が読んでも内容を十分に理解できる程度を基本にして事務所のホームページを作成した方が必ずいい結果が出ると思います。

また、デザインについては、事務所ホームページに費用をかけて凝ったデザインにしても受託率の向上に繋がることはありません。

一般的なユーザーは、スマホにしてもPCにしても、いつも見ているホームページの構成に慣れていますので、変に凝ったページを作ってお問い合わせやメール相談の位置などを違う位置に配置してしまうとユーザーが困惑して受託率が下がることがあります。

ネット集客の売上げアップ!PASONAの法則とは?

LPO「Landing Page Optimization」とはランディングページの最適化を意味していて、例えば先生の事務所ホームページに1000人のユーザーの訪問があり、今まで平均10件の問い合わせに繋がっていた状況から、ランディングページを改善することで、平均20件の問い合わせに改善するといった施策のことになります。

ここでは、LPO「Landing Page Optimization」を実現させる考え方の1つであるPASONAの法則の解説をいたします。

PASONAの法則とは、事務所のランディングページを作成する上で、ユーザーからお問い合わせに繋げるための効率を最適化するための1つの考え方になり、このPASONAの法則に当てはめて文章を書いていくことでお客様をお問い合わせにスムーズに誘導していくための法則になります。

PASONAの法則は、3C分析と同様に単語の頭文字を取った集客のための理論なので、それぞれの単語について解説をしていきましょう。

まず、ですがProblem「問題提起」で事務所ホームページに当てはめて例を出すと、借金で悩んでいませんか?とか相続の手続きは済んでいますか?といった訪れたユーザーに問題提起をする文章を入れることです。もちろん各事務所が取り扱っている業務のターゲットに向けての文章になります。

次のAgitation「問題を煽る」で、このまま放置してしまうと今よりもまずいことになりますよ!といった少しユーザーを煽る文章を入れることです。

次がSОSolution「問題解決」で、当事務所に相談することで悩んでいる問題を解決することができます!といった文章を入れていきます。

そして、次がNarrowdown「限定感」で、当事務所はその問題解決の手続きに多くの実績があります!といった限定感があるような文章を入れることです。この部分は他の事務所と比較されたケースでご自身の事務所を選んでもらうためのキーポイントになります。

最後が、Action「購買行動」で、こうした流れの中で相談に繋がるボタンを掲載することで、実際にユーザーがお電話やメールでの相談という行動に繋げていきます。

ここで、大切なことは事務所サイトに訪れたユーザーがどのような気持ちなのかを綿密に考え、そして訪れたユーザーに何を伝えたいかを考えながら事務所のランディングページのレイアウトを作成することに大きな意味があります。

士業の事務所のホームページはいろいろな業務をしますよ!といった商品カタログのようなホームページだと、なかなか依頼には繋がりません。

事務所のランディングページは、PASONAの法則をベースとして、先生ご自身の得意とする部分や依頼するベネフィットをユーザーに的確に伝えることで、実際の依頼に繋がることになります。

次にランディングページを、とにかくよくするための極意とは、競合などの多くのランディングページを見て先生ご自身で考えることに尽きると思います。

最終的にランディングページの作成を業者にお願いするにあたっても、先生ご自身でランディングページのことを理解していないと本当にいいランディングページを作成することはできません!

制作会社が発注元である士業の業務を完全に理解するのは困難ですので、まず先生がランディングページについて理解していることで、初めてよりよいランディングページを作成することが可能になると思います。

とにかく制作会社に丸投げすることだけは、絶対にダメですので、発注元である士業の先生と制作会社が必ず二人三脚でランディングページを作成していきましょう!

そして、この部分の良し悪しによってお問い合わせが2倍になることもあるようなとても重要なことなので、ぜひ時間をかけてランディングページを作成や改善を行うようにしましょう。

ネット集客を2倍にするキャッチコピーを作ろう!

ここでは、お客様からの依頼に繋がるキャッチコピーを作ろうというテーマでお話しをさせていただきます。

このランディングページのキャッチコピーについては、ちょっと変えるだけでも売り上げが1.5倍や場合によっては2倍になることもあるくらいとても大切なWEBマーケティングでのネット集客のカギになる施策になります。

それでは、ユーザーからの依頼に繋がるキャッチコピーについて解説をしていきます。

このキャッチコピーについては、前にも解説をしたLPO「Landing Page Optimization」ランディングページを内容を改善して依頼を増やそうという施策の中の1つになります。

さて、依頼に繋がるキャッチコピーについてですが、多くの項目がありますので、1つずつ解説をしていきます。

まず、1つ目はインターネットでの集客においては「無料」が最強です。

人間は、無料という言葉があるだけで反応してしまいますので、先生の事務所のランディングページからの離脱率を下げる意味でもランディングページの中にはできるだけ無料という言葉を入れましょう。

次が「ターゲット」を決めるということです。このターゲットのことをネットビジネスにおいては「ペルソナ」といい、ランディングページを読んで実際にお問い合わせをしたいただくお客様は、できるだけリアルに設定する方が実際の仕事の依頼に繋がりやすくなります。法律業務も多岐に渡りますが、それぞれの業務においてランディングページを読んでいただくお客様像はリアルに想像してランディングページを制作しましょう。

そして、次が「ベネフィット」を示すということで、事務所に依頼をすることでどんな明るい未来が手に入れられるかをキャッチコピーに入れる必要があります。債務整理であれば借金のない安心な生活が手に入るだとか、交通事故なら想定以上の慰謝料が手に入るといったことがここでいうベネフィットになります。

次は、「簡易性」を示すということで、弁護士に任せれば相手との交渉を全部引き受けますとか、面倒な書類は全部作成いたしますといったことをキャチコピーに入れるようにしましょう。

次が、「権威性」を伝えるということで、資格関連であれば当然のキャッチコピーになりますが、本を出版してるとかテレビに出演したことがあるといったプラスアルファの権威性が示せるとさらにいいキャッチコピーになります。

次が「社会的証明」と「具体的な表記」についてですが、多数の離婚案件を扱ったと書くよりも10年間で1400件の離婚案件を扱ったという風に具体的な数字の表記を書くことでキャッチコピーがユーザーに伝わりやすくなります。

次が、「ユーザーボイス」を使うということで、依頼人が事務所で手続きをしたことで、300万円あった借金がなくなったとか、泥沼だった離婚がスムーズに終わったとか、そういった依頼人の体験談を先生の事務所のランディングページに入れることでユーザーへの信憑性が高まることになります。

次が、「期限をつくる」についてですが、これは士業の広告規制との絡みも考えなければならないのですが、今だけ〇〇%オフとか、いつまでの限定価格です!といったことは想像以上に効果がありますので、広告規制の範囲内でランディングページの中に入れることができれば効果があがります。

最後が、「ユーザーの背中を押すことです!」とにかく今解決した方がいい、今解決しないとさらに状況は悪くなります、今行動しないと後悔します、というようにとにかくランディングページを読んでいるユーザーの背中を押してあげることです。

そして前回のPASONAの法則でもお話ししたAction「購買行動」で、こうした流れの中で相談に繋がるボタンを掲載することで、実際にユーザーがお電話やメールでの相談という行動に繋げていきます。

今まで書いてきたことをすべてキャッチコピーに取り入れる必要はありませんが、ユーザーがホームページに訪れてたときの心理を考えながら、以前のサムライ集客ガイドでも解説した3C分析の結果を考慮しながら先生の事務所の強みなどをユーザーにどのように伝えたらいいかを考えてキャッチコピーを作っていきます。

そして、ユーザーの目線で考えると、ホームページに訪れて大体3秒から5秒ぐらいで自分にとって有益かどうかを判断して、必要ないと感じたらすぐにランディングページを離脱してしまうので、ネット集客する上でキャッチコピーはとても重要になります。

キャッチコピーの良し悪しで、事務所の売り上げは大きく変わってきますので、じっくりと考えて効果的なキャッチコピーを作成しましょう!

高性能分析ツールGoogleアナリティクスの導入!

ここでは、Googleが無料で提供する高性能分析ツールのGoogleアナリティクスを導入しようというテーマで解説をいたします。

まず、Googleアナリティクスとはなんだ?ということから解説をいたしますが、Googleが提供する無料のWEBサイトの分析ツールのことをいいます。

とにかく無料なのに、凄く多機能ですので、Googleアナリティクスは必ず導入した方がいいツールになります。

Googleアナリティクスの設置に関しては、まずGoogleアカウントを作成してから、Googleアナリティクスのアカウントを作成する必要があります。

また、その時に発行されたトラッキングコードという計測のためのタグを各ページに設置する必要があります。

事務所ホームページを外注している事務所であれば制作会社にお願いすれば簡単に設置していただけますし、使用しているホームページがワードプレスで作成している場合だと、ご自身でもさらに簡単にグーグルアナリティクスを設置することが可能です。

Googleアナリティクスで、なにができるかというともちろん名前の通りで、事務所サイトのいろいろな情報を分析をすることができます。

Googleアナリティクスには基本的に4つのメニューがあります。

まず、Googleアナリティクスに入ると「ユーザー」といメニューがあり、どういったユーザーが事務所ホームページに訪れているかを調べることができます。

次が、「集客」で、どこから事務所ホームページに入ってきてくれているかの情報を見ることができ、例えると検索をして入ってきているのかSNSから入ってきているかなどの流入経路の分析をすることができます。

次が「行動」で、事務所サイトのどのページを見ているのか、最初に訪れているのがどのページなのかといったユーザーの行動が分析できます。

最後が「コンバージョン」で、Googleアナリティクス上で目標設定をすることができ、士業の事務所ページだと依頼者からのお問い合わせをコンバージョンとする目標を設定しておきます。

例えば100人が事務所に訪れて3人が実際に問い合わせを行ったといったといった分析をすることができます。

このコンバージョンの設定をしておくと、広告からのお問い合わせなのか自然検索からのお問い合わせなのかといったことが分析できますので、グーグルアナリティクスはとにかく無料なのに最高に便利な分析ツールです!

結論ですが、インターネットでの集客をするのであればGoogleアナリティクスの導入は必須です!

そして、Googleアナリティクスの目標設定は必ずしましょう、そしてできるだけGoogleアナリティクスを触ってみましょう!

最初は何がなんだかわからないGoogleアナリティクスもいじくっているうちにいろいろと便利な機能のことが必ずわかっています!

また、Googleアナリティクスの数字の変化はいつも気にするようにして、売り上げの変化との関連性を掴むことで、さらに事務所の売り上げを伸ばすことに繋げていくことが可能になります。

Googleアナリティクスは深くやってしまうといくら時間があっても足りませんので、今回はこのぐらいにして、また必要であれば今後のサムライ集客ガイドでさらにグーグルアナリティクスを取り上げていきたいと思います。

最後が、とりあえずGoogleアナリティクスに慣れることが大切だと思ってください、最初は抵抗があるかもしれませんが、Googleアナリティクスに慣れてくると、とても便利なツールだと必ず感じるようになっていきます。

各種SNSでの拡散

ここでは、 SNSを活用してのネット集客に繋げよう!というテーマで解説をいたします。

SNSの活用については、士業の先生方にとっても特に興味があるネット集客の施策だと思います。

まずは5大SNSについて説明をいたします。
 
以下が、それぞれのSNSの登録人数になります。

  1. LINE(8300万人)
     
  2. YouTube(6200万人)
     
  3. Twitter(4500万人)
     
  4. Instagram(3300万人)
     
  5. Facebook(2600万人)

どのSNSも凄い数の登録人数ですよね!

SNSはこれだけの人にアプローチできるわけですから、ネット集客をお考えの先生であればSNSを活用しないといった選択はありません!

それでは、それぞれのSNSの活用方法について解説をしていきます。

まずLINEについてですが圧倒的に登録人数が多いのですが、基本的にはコミュニケーションのツールとして使用している方がほとんどです。

ただ、当社でもいくつかのLINE公式アカウントを作成いたしましたが、最近ではLINE公式アカウントを持っている法律関連の事務所も徐々に増えてきています。

しかし、士業の場合はLINEの登録に特典を付けるということは、それぞれの会の広告規制でしにくいので、一般的なサービスと比べるとネット集客に使用しにくいので、現時点で十分なアクセスがない事務所サイトがLINE公式アカウントを公開したからといってお問い合わせが増えるということは難しいと思います。

事務所サイトでLINEの相談を使用するメリットは、ユーザーからの問い合わせに対し確実にメッセージを届けることが可能だということです。

メールでのお問い合わせの場合には、メールフォームに入力されたメールアドレスに返信したとしても確実に相手に返信が届いているかの確認はできません。

LINEによるご相談の場合は、最初に友だち登録する必要があり、またメッセージが既読になったことが確認できますから、メール相談のように返信メールが届かないといった不測の事態を避けることができるといったメリットがあります。

現在のLINEの使用法とするとユーザーのネット集客というよりは、事務所サイトへの相談方法の種類を増やすという意味ではLINEによる相談を使用するメリットがあります。

次がYouTubeになりますが、YouTubeを見ているユーザーは普通に動画として見るだけではなく、最近ではDIYやいろいろな情報収集するためにYouTube動画を見る方も多くいらっしゃいます。

ですから、士業の先生が法的な手続きの方法や情報を発信することでネット集客に使用することは十分に可能ですし、ある意味SNSの中で1番集客力があるといってもいいと思います。

SNSの集客においては1番破壊力のあるYouTube動画ですが、動画を作成して定期的にYouTube動画にあげていくことは、かなりの労力とそれなりの技術が必要になりますので、YouTube動画による集客は他のSNSと比較しても1番ハードルが高いネット集客の方法だといえるでしょう。

また、YouTube動画の拡散に関しては1本目に投稿する動画がとても重要で、さらに定期的にYouTube動画をアップしないと拡散力が落ちますので、そういった意味でも大きな労力が必要になります。

YouTube動画の作成では、動画の撮影は当たり前ですが、台本の作成からタイトルの決め方、サムネイルの品質、字幕テロップ入れ、動画の編集といったいろいろな技術が必要になります。

当社でも、YouTube動画の投稿をサポートしている事務所がありますが、YouTubeに関しては確実に集客に繋がりますので、定期的にYouTube動画を投稿できる環境であれば、ぜひネット集客にYouTube動画を利用してみてはいかかでしょうか?

次が、Twitterになります

Twitterは、リツイートという機能がありSNSの中では1番拡散力がありますし、ある意味士業の先生のネット集客に1番向いているSNSだと思います。

Twitterは、匿名でも投稿できますが事務所のネット集客を考えた場合は実名で登録する方が信頼感が増しますので、実名で登録した方がいいでしょう。

また、先生ご自身のプロフィールは、できるだけ依頼に繋がるような内容なものにして、有益なフォロワーを増やすためにも、ご自身のプロフィールを見てもらえるように、ツイートの内容を考えて投稿していきましょう。

Twitterのネット集客で1番重要なのは、どれくらい先生のプロフィールが見られているかということですので、Twitterにある分析機能で、定期的またはツイートごとにプロフィールを見てもらった数はチェックするようにしましょう。

次がInstagramになり、Twitterに次いで拡散力があるSNSになります。

Instagramも匿名で登録ができますが、事務所のネット集客を考えるのであれば、Twitterと同様に実名で登録した方がいいでしょう。

InstagramはGoogle検索の代わりに、Instagramで検索をして有益な情報収集に使われることも多くなってきました。

また、Instagramといえばハッシュタグ検索が有名なので、ハッシュタグを上手く使うことでネット集客に利用していくことが可能です。

InstagramもTwitterと同じように、投稿によってプロフィールを見てもらい、フォロワーを増やしていくことでネット集客に繋げていくことが1番重要になります。

Instagramにも他のSNSと同じように分析機能がありますので、プロフィールを見てもらった数やその中から、どれくらいのフォローがあったなどの情報は随時確認してネット集客に活かしていきましょう。

最後がFacebookになりますが、1番の特徴は他のSNSと違って実名で登録する必要があることです。

Facebookは、以前はそれなりに拡散力があるSNSだったのですが、アルゴリズムが変わって現在ではほとんど拡散力がなくなっていますので、Facebookをネット集客に利用するのであれば、有料の広告を使用して拡散させる必要があります。

Facebookは他のSNSと比べるとネット集客についての優先順位は低いと考えておいた方がいいでしょう。

実際のWEBマーケティングの活用法

ここまでで「事務所の売り上げを2倍に!士業のネット集客のWEBマーケティング講座」の完全版も最終のページになります。

そして、ここでは「事務所の売り上げを2倍に!士業のネット集客のWEBマーケティング講座」の完全版の総括として実際のWEBマーケティングの活用法について解説をいたします。

このブログもかなり長いブログで最後まで読んでいただき本当にありがとうございました。

それでは、今まで解説してきたWEBマーケティングの施策をどのように士業のネット集客に活用していくのかを解説していきます。

今このサムライ集客ガイドを読んでいただいている士業の先生が所有している資格もそれぞれ違うと思いますし、すでに開業しているのかこれから開業を考えているのかなど、先生ご自身が現在の仕事をしている状況も違うと思います。

ですから、すべての先生に同じように、この施策のWEBマーケティングがいいという方法はないのですが、当社がサポートしていて成功している事務所には共通している部分がありますし、何よりネット集客で成功している有名な事務所にも同じように共通している部分がありますので、それを今回のサムライ集客ガイドで紹介していきたいと思います。

当社が1番に重要だと考えている士業のWEBマーケティングは、ネット集客の資産化だと考えています。

ちょっとわかりにくい表現なのかもしれませんが、ネット集客で成功している事務所はすべてネット集客について、とても価値ある多くの資産を持っています。

弁護士事務所でインターネット集客に成功しているベリーベスト法律事務所、アディーレ法律事務所、司法書士法人みつ葉グループ、さむらい行政書士法人など、まだまだたくさんのネット集客で成功している事務所がありますが、これらの事務所の共通点はネット集客についての資産化に見事に成功しているところです。

当社が考えているネット集客の資産化は、2つのパートに分かれていて、事務所サイトにユーザーを誘導するパートと訪れてきたユーザーを実際の依頼に繋げるパートの2つになります。

上記に記載したネット集客に成功している事務所は、どちらのパートもとても上手く機能していて、ネット集客の資産化に成功していると言えるでしょう。

まず、訪れてきたユーザーを実際の依頼に繋げるパートについては、ネット集客に成功している各事務所はランディングページの完成度をはじめ、訪れてきたユーザーを事務所への問い合わせに繋げるための工夫が随所に施されています。

ネット集客に成功している事務所は、以前のサムライ集客ガイドのランディングページの最適化でも紹介した、PASONAの法則や集客に繋がるキャッチコピーの作成方法に従って、確実に集客に繋がるランディングページを作り上げていますので、これからランディングページを作成する先生は、ぜひネット集客に成功している事務所のランディングページを分析して参考にしていただきたいと思います。

多くの成功事例を分析することで、確実に集客に繋がるランディングページを作成できるようになります。

次が事務所サイトにユーザーを誘導するパートになりますが、以前のサムライ集客ガイドで、ネット集客の流れについて説明いたしましたが、そのネット集客の流れの中で1番資産的な価値が高いのがSEOからの集客が機能しているWEBサイトになります。

なぜなら、SEOからのネット集客が機能していれば、ユーザーを事務所サイトに誘導するのに費用がかかりませんので、1番効率がいいネット集客の施策になります。

上記で紹介したネット集客に成功している事務所は、もれなくSEOでのネット集客が機能しているWEBサイトを多く保有しているといった共通点があります。

SEOでのネット集客は結果を出すまでに時間と手間がかかりますので、WEBサイトの資産化までの道のりは大変ですが、1度資産化してしまえば集客に費用がかからないという最大のメリットがあります。

SEOの施策のネット集客に関しては、なかなか結果がでないので途中で止めてしまう先生も多いのですが、SEOの施策を正しく続けていると事務所サイトに訪問するユーザーの数は自然に増えてきますので、年月が経って振り返った時にSEOの施策をしていてよかったと間違いなく感じますので、手間と時間はかかりますが必ずSEOは続けておこなった方がいい施策だと思います。

次も事務所サイトにユーザーを誘導するパートになりますが、リスティング広告は基本的に広告代理店に依頼するネット集客の施策ですが、代理店から広告アカウントの閲覧権限をもらうことで、日々の広告の変化や設定キーワード、広告文、入札の運用方法など、先生ご自身がリスティング広告の内容を把握することで、リスティング広告のノウハウについても先生ご自身のネット集客の資産とすることができます。

最後も事務所サイトにユーザーを誘導するパートになりますが、SNSの拡散によるネット集客になります。

このSNSの拡散によるフォロワーについても先生ご自身のネット集客における資産になります。

しかし、先生ご自身がフォローを多くしたり費用をかけて無理やり作ったようなフォロワーに関しては、本当の意味での資産ではありませんので、SNSの拡散は前回のサムライ集客ガイドでも解説いたしましたが、正しい戦略によって手に入れた本当の意味のフォロワーのみが先生にとってネット集客に繋がる資産になります。

そして、最後になりますが、SNSの拡散、リスティング広告のノウハウ、SEOの施策などは、すべてが分析ありきで成果が出ることは間違いありませんので、必ず分析結果から改善を繰り返すことで、それぞれの施策を結果をともなう成果に繋げて欲しいと思います。

当社は、今回のサムライ集客ガイドでお話しをしたすべての施策でアドバイスやサポートができますので、せひ当社にご質問やご相談があれば、お気軽にお問い合わせしていただきたいと思います。

今回お話ししたたくさんの施策に関しては、すぐに効果がでる施策や長い時間をかけて行うものもありますが、1年後においても当社からサポートやアドバイスがあったから現在の成果があったという報告が聞けるように、当社でできる精一杯のサポートをしていきたいと思っていますので、ぜひ株式会社バウンスバックをよろしくお願いいたします。

それでは、今回のサムライ集客ガイドは以上となります。

サムライ集客ガイドでは、士業のためのWEBマーケティング講座、失敗しない独立開業のノウハウなど、士業の皆様方が興味深いような内容の記事を随時情報発信してまいります。

サムライ集客ガイドの内容について、ご不明点やご質問などがございましたら、当サイトのお問い合わせから、または、株式会社バウンスバック公式サイトのメールフォームから気兼ねなくご相談いただけたらと考えております。

それでは、サムライ集客ガイドを最後まで読んでいただきありがとうございました。

ぜひ、株式会社バウンスバックのWEBサイトもご覧になっていただきたいので、株式会社バウンスバック公式ホームページもよろしくお願いいたします。

◆株式会社バウンスバックからのご提案です◆

サムライ集客ガイドでは、ネット集客にはウェブマーケティングの習得がマストだといったお話しを続けていますが、先生によっては日々の仕事が忙しくネット集客で売り上げは伸ばしたいけど、ウェブマーケティングの習得は難しいという先生に向けて、株式会社バウンスバックは、ネット集客に特化したWEBサイトの作成、ユーザーの心理を熟知したランディングページの作成、SEOでの事務所サイトのクリックの大幅な増加、法律業務に特化したリスティング広告の運用など、ネット集客での売り上げアップのサポートについて、どんなことでもご相談は無料です、ぜひお気軽にお問い合わせください。無料でのお問い合わせはこちらへ